「オムニチャネル」とは？マルチチャネル、O2O、クロスチャネルとの違いと企業事例

オムニチャネルの企業の代表例

実際に、オムニチャネルを取り入れている企業をご紹介しましょう。

株式会社セブン＆アイ・ホールディングス

株式会社セブン＆アイ・ホールディングスでは「オムニ7」というオムニチャネルを活用しています。

イトーヨーカドーやセブンネットショッピングなどのECサイトで購入した商品を、最寄りの店舗や自宅で受け取れる他、マイルを一元化することでどこのお店でも利用できるようにしているのです。

ただのECサイトと違うのは、従来は店舗に行かないと購入できなかったプライベートブランドの商品を購入できること。様々なシーンでマイルが貯まるため、お得感もあります。

参考：オムニ7｜はじめての方へ

株式会社良品計画

無印良品は「MUJI passport」というアプリを導入しています。いわゆるポイントカードの機能を持つアプリですが、実店舗の無印良品とネット通販のMUJINETの両方で利用できます。

在庫が一元管理されているため、顧客はアプリから各店舗の在庫状況を調べたり、貯まったマイルを店舗とネット通販の両方で使えたりと、コアなファンには大活躍のアプリとなっているのです。

参考：MUJI passport｜無印良品

株式会社資生堂

資生堂は、アナログとデジタルを駆使して消費者に、トータルビューティーのアドバイスをしています。

例えば「watashi+」は通販サイトやカタログとしての役割もありますが、美容に関する情報を幅広く発信しており、消費者へ美の提案をしています。中には資生堂の商品を紹介するコンテンツもあるものの、オウンドメディアや情報サイトのような感覚で閲覧可能です。

またWebサイトではビューティーコンサルタントを紹介し、店舗でコンサルティングを受けられるようにしているのも特徴です。販売だけにとらわれないオムニチャネルの事例です。

オムニチャネルの成功ポイント

上記の企業を中心に、様々な企業がオムニチャネルを導入していますが、ただチャネルをまとめて販売するだけでは意味がなく、クロスチャネルの域を出ません。

オムニチャネルを成功させるには、ユーザーエクスペリエンス（顧客体験）の必要があるのです。

消費者のライフスタイルに合わせた提案により、消費者にその商品を使った明るいイメージを持たせること。そうすれば競合ブランドがより安い価格であっても、自分の理想のライフスタイルに合うと感じた顧客は、自社ブランドでの購入を選びます。

目先の利益を追求するだけでなく、顧客の生活に寄り添いブランド価値を高め、顧客体験を生み出すことが重要です。