効果測定で押さえておきたいポイント4つ

ここからは、動画広告の効果測定を行う際に押さえておきたい4つのポイントを紹介します。

動画広告の目的は「ブランドリフト」と「ダイレクト獲得」の2つ

動画広告の目的は、大きく「ブランドリフト」と「ダイレクト獲得」の2つに大別されます。

「ブランドリフト」はブランドの認知や好感度向上を狙うことで、「ダイレクト獲得」は直接狙った行動（会員登録やメルマガ登録など）を起こしてもらうことです。

動画広告の結果が出ていない場合は、この2つのうちどちらを狙っているのか、いま一度考えてみるとよいでしょう。大まかな方向性が固まれば、動画の内容もおのずと定まり、訴求力のある広告が作れるようになります。

「目的」に合わせて「指標」を設定すれば「見るべき数値」がわかる

先述したように、動画広告には「目的」が必要です。その目的にあわせてKPI（指標）を設定することで、初めて見るべき数値がわかってきます。

逆に、目的やKPIが曖昧なまま作成した動画を効果測定しようとしても、どの数値を見ればよいのかわかりません。いま出ている数値が良いのか悪いのか、ということも判断しづらくなってしまいますし、改善策も見えにくくなります。

源流となる「キャンペーンの目的」から一つずつ整理していくことで、より実質的な効果測定や改善が行えるようになるでしょう。

ターゲット含有率を確認してターゲティングの精度を高める

動画広告は「どんな人が視聴したか」を確認できるというメリットがあります。

例えば、フリマアプリのターゲットが20代後半の女性だった場合、動画広告のターゲットも20代後半の女性となるでしょう。

ターゲット含有率は「視聴者のうち20代後半の女性が占めている割合」と言い換えられますが、この数値が高ければ上手くターゲティングできていると言えます。逆に数値が低い場合は、ターゲティングが失敗している可能性があるので、出稿について見直す必要がありそうです。

Google Consumer Surveysでブランドへの態度変容をキャッチする

Google Consumer Surveysは、Googleが提供する「市場調査ツール」です。低予算で市場調査を行いたい企業が活用しています。

オンラインサイト上でアンケートを配信できるサービスで、サイトを訪れたユーザーは、アンケートに回答することで、見ていたサイトの詳細や記事の内容を見れるようになります。

そのためユーザーからの回答が得やすく、年齢や性別、地域といった大まかなターゲティングをした上でアンケートを配信できるので、狙った潜在ユーザー層へ、打ち出した広告がどのような影響を与えているのか可視化できるという特徴があるのです。

特定の広告キャンペーンに紐づいたアンケートの配信はできませんが、ある程度のフィードバックと態度変容を確認できるのでぜひ活用してみましょう。

効果測定のノウハウを身につけて効果的な動画広告配信を

近年の動画コンテンツの充実も手伝って、動画広告はこれからますます隆盛していく分野として注目を集めています。この記事で紹介した効果測定の方法を参考に、ぜひ自社の打ち出した動画広告をテストしてみましょう。

参考：動画広告のKPIはどのように決めるべきか――Google BrandLabが提案するKPIの設定から効果測定、最適化まで

動画広告の効果はどうやって測定するの？動画広告の基本指標11種類