これからの営業には中長期的なフォローが必要？リードナーチャリングの基本を解説

2018年05月29日（公開: 2017年06月02日）

BtoBの営業担当者であれば、展示会で得た顧客リストが実際の案件にまで繋がらないという課題を抱えている方が多いのではないでしょうか。
一度はアポを取ろうとしたものの、「今はまだ予算がないから検討していない」などと返答があって以来、接点を持つことができていない場合もあるでしょう。
そういった購買意欲の低い顧客を制約まで導いていくために必要となるのが「リードナーチャリング」と言う考え方です。

今回はリードナーチャリングの基本知識を解説します。
リードナーチャリングでは直接訪問やテレアポ以外にも、広告やSNSなどWebを利用した情報発信も重要になってきます。
実際に顧客と対面で交渉を行う営業マンだけでなく、マーケティング担当者にとっても押さえておきたいところでしょう。

リードナーチャリングとは

リードナーチャリングとは、ニーズが表面化していない潜在的な見込み客をリスト化し、様々な手法でアプローチしながらニーズを育て、成約に結びつける手法を指します。

リードナーチャリングがどういったものか、スーパーマーケット向けに冷凍庫を販売するまでを想定して考えてみましょう。

冷蔵庫を販売するため飲食・小売店向けの展示会に出店し、そこでブースを訪れた人に簡単なアンケートに答えてもらいます。
アンケート結果の中には、今すぐ自社の商品が欲しいわけではない人いることに気づくでしょう。

そういった方にはすぐにテレアポをかけるのではなく、「冷凍庫を選ぶポイント」「冷凍技術の進化の歴史」といった、ユーザーの興味や関心を引く内容を配信します。
メルマガの内容を読むうちに、ユーザー自身も冷凍庫の必要性を感じはじめ、ネットで検索しながら各社商品の比較を行います。

しかし、この時に比較される会社に自社が入らなければ意味はありません。
そのため、ユーザーに自社を見つけてもらえるよう、検索連動型広告（リスティング広告）を配信します。

一連の流れにより、冷凍庫を選ぶポイントを学び、自社の商品知識を知った購買意欲の高い顧客が育成されます。
顧客自身の意欲が高まっているので、その後行うテレアポは展示会直後のテレアポよりも高い成約率を実現できるでしょう。

このように見込み客のリストをもとに顧客を育成していく方法がリードナーチャリングの手法です。

また、リードナーチャリングの前行程として、展示会でアンケートををとるなど見込み客のデータを集める「リードジェネレーション」が必要だということも合わせて覚えておきましょう。

リードナーチャリングが必要とされる背景

「そんなまどろっこしいことしなくても営業ならめげずに何度もアタックすればいい」と言う方もいるかもしれません。
では、何故リードナーチャリングが必要とされるのでしょうか。
BtoBとBtoCの2つのビジネスを想定して考えてみましょう。

BtoBの購買傾向

企業を対象とした商品・サービスの場合、BtoCと比べ一般的に購入検討期間が長いとされています。
実際、電通とLinkedInが共同で行った調査によるとITベンダーに受注するまでの検討期間について、消費者向けのソフトウェアの場合、最低でも12ヶ月以上の検討期間をかけているという回答結果が得られました。

参考：
[BtoBビジネスにおける企業の意思決定プロセスとは｜電通報]
(https://dentsu-ho.com/articles/3709)

ソフトウェアや工業機械のような今後のビジネスに大きな影響をもたらす高額な商品の場合、予算を調達したり、上長や法務に対してなど社内調整を行ったりと何かと時間がかかりがちです。

そのため、企業に販売する側も検討しているステップに合わせたリードナーチャリングが必要となります。