LINE広告を出したいと思っても、どれくらいの費用がかかるのか、どのような成果が期待できるのかわからない方も多いのではないでしょうか。多くのユーザーにリーチできるLINE広告ですが、高い費用対効果を実現するためには費用の目安課金形態を理解しておくことが重要です。

そこで本記事では、LINE広告の課金形態や相場、費用対効果を高めるためのポイントを紹介します。

目次

  1. LINE広告とは?
  2. LINE広告の初期費用の目安
  3. LINE広告の課金形態
  4. LINE広告の費用相場
  5. LINE広告の費用対効果を高める4つのポイント
  6. LINE広告の費用対効果が高い理由
  7. LINE広告で高い費用対効果を実現した事例3選
  8. LINE広告の費用を理解して効果を最大化させよう

LINE広告とは?

LINEN広告 (1).png
LINE広告は、LINEユーザーやLINEの関連サービスを利用しているユーザーに対して配信できる広告です。LINEの月間ユーザー数は9,300万人(2022年9月末時点)となっているため、多くの人へ広告を届けられます。

画像出典・参考:LINE広告を1日1,000円から!SNS広告ならLINE

また、年齢や地域、性別、興味関心など詳細なターゲティングが可能なので、見込みの高いユーザーに対して効率的にアプローチできるのもメリットです。LINE広告の特徴については、以下の記事で詳しく解説しています。

LINE広告とは?他の広告との違いや機能詳細、活用例まで解説

LINE広告とは?他の広告との違いや機能詳細、活用例まで解説

ディスクリプション

配信面の種類

LINE広告では、以下のように様々な配信面に広告を出すことが可能です。

配信面 主な特徴
トークリスト ・LINE中で最も利用頻度が高いトークリストの最上部に広告を表示
・普段SNSに触れないユーザーにもリーチ
LINE NEWS ・LINE NEWSのトップページやタブ、各メディアの記事ページ広告を表示
・新商品の発売情報といった、即時性のある告知に向いている
LINE VOOM(旧タイムライン) ・LINEアプリの「VOOM」に表示
・より自然に動画広告を届けられる
ウォレット ・LINE PayやLINE 証券などお金を管理するページに出稿
・月間利用者数5,400万人以上(2020年2月時点
LINEポイントクラブ ・国内最大級のリーチ力を誇るLINEポイントクラブに出稿
・LINEポイントのサービスページPV数は月2. 6億(2021年7月~2021年9月平均値
LINE BLOG ・LINE BLOGアプリに出稿
20~40代を中心とした年齢層に利用されており、ユーザー属性は男女比率3:7
LINE チラシ ・LINE上で地域の店舗のセールや特売情報を閲覧できるサービスに出稿
女性比率が高い
LINE クーポン ・全国の店舗で使えるクーポンサービスに出稿
40~50代の女性ユーザーが多い
LINE ショッピング ・約250社、1億点を超える商品をLINEアプリ上から購入できるショッピングサービスに出稿
・登録会員数は3,500万人(2020年9月時点
LINE広告ネットワーク ・10,000を超えるアプリにリーチできるモバイルアドネットワークに出稿
・電子書籍、天気、ニュースなど、LINE以外の様々なアプリへの広告配信が可能
ホーム ・LINE内のコンテンツを集約しているホームタブに出稿
すべてのコンテンツの入り口となるため幅広いユーザーにリーチ
LINE Monary ・節約、保険、投資など、お金に関するコンテンツを提供しているサービスに出稿
・LINEアプリのウォレットまたはLINE MonaryのLINE公式アカウントからアクセス

LINE広告の初期費用の目安

LINE広告1日1,000円の予算から出稿でき、入札価格は1円から利用できます。

ただし、LINE広告は運用型広告という特性上、入札金額が高い会社の広告から優先的に表示されていくため、予算が低すぎると広告が表示されない可能性があります。そのため、より多くのユーザーに対して広告を配信するには、ある程度の予算が必要です。

LINE for Buisinessの公式ページには以下のような記載があるため、初期費用は月30万円を目安にするとよいでしょう。

広告の配信目的や商材・業種で差異はありますが、クリエイティブ・ターゲティング・入札を適切に設定して月30万円での出稿を3ヵ月以上続けることで、配信効果が安定して得られるようになるでしょう。

引用:LINE for Buisiness|【公式】LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

LINE広告の課金形態

LINE広告の課金形態は、以下の3つです。

  • クリック課金
  • インプレッション課金
  • 友だち追加課金

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

クリック課金(CPC課金)

クリック課金は、ユーザーが広告をクリックして、リンク先のページに遷移することで費用が発生する課金方式です。クリック課金のメリットとデメリットは以下の通りです。

メリット : 無駄な費用を抑えられる 
● デメリット :業界や商材によっては入札価格が高くなることもある

クリック課金では、広告がクリックされて初めて費用が生じるため、無駄な広告費を抑えられる傾向にあります。商品の購入や問い合わせといったアクションを起こしてもらいたい場合に適しているでしょう。

ただ、競合が多い場合は入札価格が高騰することもあるため注意が必要です。

インプレッション課金(CPM課金)

インプレッション課金は、広告が1,000回表示されるごとに費用が発生する課金方式です。この方式には、以下のようなメリットとデメリットがあります。

メリット : より多くのユーザーにリーチできる
● デメリット :クリック率が低くなる傾向にある

インプレッション課金の場合は、最大限のインプレッション数を得られるよう配信されます。そのため、多くのユーザーにリーチできるもののクリック率は低くなってしまう傾向にあります。したがって、自社やサービスの認知拡大を狙いたい場合に適しているでしょう。

友だち追加課金

LINE広告には、LINE公式アカウントをユーザーに友だち追加してもらうことで費用が発生する課金方式も存在します。成果報酬型の課金形態なので、クリック課金に近いと言えるでしょう。

友だち追加課金のメリットは、確度の高い見込み客を集められる点です。友だち追加をしたユーザーは、自社の商品やサービスに興味を示しており、購入に至る可能性が高いと考えられます。

LINE広告の費用相場

LINE広告における課金形態ごとの費用相場は以下の通りです。

課金形態 費用相場
クリック課金 25~200円
インプレッション課金 400~1,000円
友だち追加(1人あたり) 150~400円

LINE広告の費用対効果を高める4つのポイント

LINE広告の費用対効果を高めるためには、以下4つのポイントを押さえておきましょう。

1.自動入札を活用する

LINE広告の効果を最大化するために、自動入札を活用するのがおすすめです。LINE広告には下記2つの入札方法があります。

入札方法 特徴
自動入札 機械学習のデータや広告の効果をもとに、適正な入札価格になるようシステムが自動で調整してくれる
手動入札 運用者が入札価格を決定し、手動で入札する

自動入札を活用すれば、あらかじめ設定した予算の範囲内で、システムが自動的に入札額を調整してくれます。広告の効果に応じて価格を自動調整してくれるので、費用対効果の向上が期待できるでしょう。

2.ターゲティングを最適化する

LINE広告の費用対効果を高めるには、ターゲティングを最適化することも重要です。LINE広告では、以下のように詳細なターゲティングが可能です。

カテゴリ 具体的な項目
セグメント 地域、年齢、性別、趣味・関心、購買意向、利用端末のOS
行動 テレビ視聴頻度、キャリアの変更、ゲームプレイタイプ、ネットワークの利用状況、購買経験
属性 配偶者の有無、携帯キャリア、推定年収、職業、誕生日

ターゲティングの精度を上げることで、より確度が高いユーザーに対して広告を配信できます。それによって費用対効果の向上が期待できるため、広告を運用しながら反応が良い層を見つけ出し、ターゲティングを最適化していきましょう。

3.LINE広告ネットワークを活用する

LINE広告ネットワークは、10,000を超える(2022年8月時点)様々なアプリ広告を配信できるサービスです。
LINE広告ネットワーク_スクリーンショット.png
画像出典:LINE for Business「LINE広告ネットワーク」

広告を配信できるアプリは、LINEが運営しているアプリのほか、クックパッドやtenki.jp、マイナビニュースなど様々です。

LINE広告ネットワークを活用することで、幅広いユーザーにリーチでき、過去にコンバージョンしたユーザーと類似したユーザーに広告配信するなど、高度なターゲティングも可能*です。これにより、高い費用対効果が得られます。

4.クリエイティブの質を高める

LINE広告で最大限の費用対効果を得るには、クリエイティブの質を高めることも重要です。クリエイティブをより良いものにすることで、クリック率などの改善が期待できます。

クリエイティブを見直す際には、以下のような点に注目しましょう。

  • 他のコンテンツに埋もれないようなインパクトのあるクリエイティブになっているか
  • ユーザーの興味を引くタイトルになっているか
  • 画像や動画の推奨サイズを守っているか
  • 要素やメッセージを盛り込みすぎていないか

なお、複数のターゲットがいる場合はユーザーの属性や年齢、性別などによってクリエイティブを作り分けるのも有効です。

▼「誰にでも簡単にわかる!LINE広告動画の最新活用ガイド」はこちら

誰にでも簡単にわかる!LINE広告動画の最新活用ガイド

誰にでも簡単にわかる!LINE広告動画の最新活用ガイド

LINE動画広告の活⽤を検討するにあたり、知っておきたい基礎知識を解説致します。

LINE広告の費用対効果が高い理由

LINE広告は、比較的高い費用対効果が期待できると言われています。その理由は次の3つです。

アクティブユーザー数が多い

日本国内におけるLINEの月間アクティブユーザー数は9,300万人(2022年9月末時点)であり、全年齢層で利用率が高く、特に30代のユーザーの利用率は90%を超えています。

他の媒体よりもユーザーの母数が多く年齢や性別の偏りが少ないため、幅広いユーザーに対して広告を配信できるでしょう。

精度の高いターゲティング

LINE広告では、精度の高いターゲティング・配信機能により、確度の高いユーザーへ効率的にアプローチできます。例えば、利用できるターゲティング・配信機能には以下のようなものがあります。

機能 概要
オーディエンスセグメント配信 年齢や性別、興味関心などでターゲティングし、条件に合ったユーザーに対して広告を配信する
オーディエンス配信 商品購入などで、すでに接点のあるユーザーに対して広告を配信する
類似配信 コンバージョンしたユーザーに類似しているユーザーをLINE内で探し出し、広告を配信する

オーディエンス配信や類似配信の機能を活用すれば、より購入する可能性の高いユーザーに絞って広告を配信できるため、広告効果の向上が期待できるでしょう。

1日1,000円から出稿できる

LINE広告は、初期費用しで1日1,000円から広告を出稿できます。LINE広告(旧LINE Ads Platform)は、かつて最低出稿金額100万円という高いハードルがありましたが、2017年4月より最低予算設定額が撤廃されました。

低予算からでも出稿できるようになったため、成果につながりやすいクリエイティブを作成すれば、高い費用対効果が期待できます。

LINE広告で高い費用対効果を実現した事例3選

ここでは、LINE広告で高い費用対効果を実現した事例を3つ紹介します。

CPAが257%改善【株式会社バルクオム】

バルクオム事例.png
高品質な男性用スキンケア・ヘアケア製品を販売するバルクオム社は、潜在層に向けたWeb広告の運用だけでは、コンバージョン率を向上させるのが難しい状況でした。

そこで、LINEを通じて自社のLINE公式アカウントの友だちを獲得し、同時にチャットボットを活用した施策を実施します。

獲得した友だちとチャットボットで会話し、時間をかけてコミュニケーションを深めた結果、ユーザーの購入が促進され、インフィード広告と比べてCPAが257%改善されました。LINEならではの友だち追加機能をきっかけに、効率的に成果を出しています。

画像出典・参考:CPAが257%改善!LINE広告とチャットボット活用によるナーチャリング施策

新規獲得数530%アップ【株式会社フュービック】

ストレッチ専門店を展開する株式会社フュービックは、ポスティングといったオフラインの施策を中心に新規集客を行っていました。

そして、来店が見込めるユーザーに対してより効率的に情報を届けるためにLINE広告を導入します。LINEに表示される広告から専用LPに誘導し、その後近隣の店舗に送客する導線を作りました。
フュービック事例.png

その結果、LINE広告導入後の半年間で、月間新規獲得数は530%、CPAは32%向上しています。

画像出典・参考:新規獲得数を530%アップさせたDr.stretchのLINE広告活用とは

CTRが200%以上アップ【株式会社ディー・エヌ・エー】

人気ゲームタイトルを数多く手がけるDeNAは、新規顧客の獲得や休眠顧客の掘り起こしにLINE広告を活用しています。

同社はLINE広告の類似配信を活用するとともに、掲載面やターゲットを意識したクリエイティブを作成することにより、CTRが200%以上改善し、CVRRも110%以上改善しました。
DeNA事例.png

画像出典・参考:DeNAが実践!成果を出し続けるLINE広告運用のコツ

LINE広告の費用を理解して効果を最大化させよう

LINE広告は、Web広告だけではリーチできない層を取り込むのに適しているプラットフォームです。上手く活用できれば、認知拡大やコンバージョン数の向上が期待できるでしょう。