新入社員や中途社員の研修にオンライン上のサービスを活用する「eラーニング」を導入する企業が増えてきています。日本能率協会マネジメントセンターが2016年4月に発表した調査によると、調査対象の国内企業360社の内、80%がeラーニングを実施しているとのことです。

eラーニングはPCやタブレットインターネットに接続できる環境さえあれば導入できるため、研修担当者の業務負荷を軽減できるというメリットがあります。そこで、自社の研修にもeラーニングを活用しようと検討している研修担当者もいるのではないでしょうか。

今回、研修担当者にとってeラーニングを活用するメリットやデメリットを解説した上で、主要なサービスをご紹介します。自社の業務内容に合わせた研修内容にカスタマイズできるサービスなどもあるため、研修内容に応じて活用してみるのも手段です。

参考:
国内企業360社対象 e ラーニングに関する実施状況調査 | 新着情報 | 新着情報 | JMAM 日本能率協会マネジメントセンター

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eラーニングとは?

eラーニングとは、インターネットを利用した学習手法およびサービスのことを指します。学習内容は多岐にわたり、動画を用いた講義形式の教材から、テキストを入力するテスト形式まで用途別にサービスが提供されているのが特徴です。

また、PCやスマートフォン、タブレットなど様々なデバイスから利用できるため、受講者にとって、時間と場所を選ばず任意のタイミングで研修を受けられるというメリットがあります。

では、研修担当者にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。

研修担当者にとってのメリット

自社の研修にeラーニングサービスを導入する上で得られるメリットとして上げられるのは、研修に関する業務の効率化です。

eラーニングサービスを利用することで、研修の大部分をサービスに任せることができます。そのため、担当者が講義や試験監督を直接行う必要がなくなります。また、研修の進捗状況をインターネット上で一元管理できるサービスもあるため、社員ごとに都度研修の進み具合を確認する必要もありません。

eラーニングサービスの種類によっては、自社で作成した研修教材をそのまま活用することができます。そのため、必ずしもサービス側が提供する研修を利用しなくても良いというのはメリットと言えるでしょう。

研修担当者にとってのデメリット

研修業務の効率化という点においてメリットの大きいeラーニングサービスですが、デメリットもあります。

eラーニングサービスの特性上、実務研修が行えないことです。例えば、セールス業務や美容師、調理師のような現場での実務が必要な研修があります。実務の基礎となる座学研修は可能ですが、手仕事が大部分を占める業務の研修には不向きと言えるでしょう。

自社にeラーニングによる研修を導入を検討する段階で、研修内容と実務の乖離を防ぐためにも、どういった研修に対応できるのか、サービスごとに確認してみてください。

参考:
eラーニングのメリット・デメリットと最新事情まとめ|ferret

学習教材を内製化できるeラーニングサービス7選

1.Cloud Campus

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http://biz.cyber-u.ac.jp/products/cc2biz/

「Cloud Campus」は、企業ごとの業務に合わせた教材の設定が行えるeラーニングサービスです。研修用教材の内製から社員の進捗状況の確認まですべて1つのツールで完結するのが特徴です。

動画編集機能も搭載されているため、WebカメラとPCさえあれば講義形式の教材を作成することも可能です。研修内容に関するQ&Aが行えるコミュニケーション機能など、受講する社員のモチベーション維持にも役立つでしょう。

2. LearningWare

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http://www.pro-seeds.com/

「LearningWare」は、法人向けのeラーニング支援サービスを提供している株式会社プロシーズの学習管理システムです。

eラーニング研修を受講する社員の学習管理に特化したサービスですが、講座のライブ配信機能やSNSコミュニティ機能など多様な学習方式に対応しているのが特徴です。また、プロシーズではビジネス講座など一般的な研修コンテンツを提供しているため、用途に応じて活用してみるのも良いでしょう。

3.SAKU-SAKU Testing

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http://www.e-coms.co.jp/service/saku-saku-testing/

「SAKU-SAKU Testing」は、PCやスマートフォンだけでなくタブレット、ガラケーなど複数のデバイスに対応したクラウド型のeラーニングサービスです。

研修したい教材をクラウド上からダウンロードし、すぐにテストを受けることができます。研修担当者、受講する社員とも気軽に使えることに特化したサービスと言えるでしょう。

4.LearnO

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https://www.mogic.jp/service/

「LearnO」は、事業の規模に応じて1,000人以上の大規模な研修にも対応したeラーニングサービスです。

研修担当者は講座やテスト形式を独自に管理することができ、eラーニングでありながら柔軟な研修が行えるのが特徴です。社内で蓄積したノウハウを研修教材として起用することできるため、研修内容と実務の乖離も防ぐことができます。

5.LOGOSWARE Platon

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https://platon.logosware.com/

「LOGOSWARE Platon」は、受講する社員ごとに研修内容の設定が可能な拡張性の高いeラーニングサービスです。

個人単位で研修の学習状況をレポート化できるため、成績優秀者の学習プロセスなどを可視化することもできます。大企業での研修にも対応しており、クラウド型でありながら10万人規模の利用でも安定稼働するという強みがあります。

6.Careership

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http://www.lightworks.co.jp/careership/

「Careership」は、複数言語に対応したeラーニングサービスです。海外に支社を展開する総合商社のような企業において言語が研修の壁となります。Careershipは日本語・英語・中国語の3言語に対応しています。

また、複数言語に対応しているだけでなく、研修の成果のほか個々人のスキル・職歴・資格など多面的に評価できるのが特徴です。

7.KnowledgeDeliver

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https://www.digital-knowledge.co.jp/product/kd/

「KnowledgeDeliver」は、教材作成から研修の実施、研修の運用管理まで完結するeラーニングサービスです。

研修教材をブラウザ上で作成することができるため、PowerPointや動画編集ソフトなどその他のツールを併用することなく気軽に利用できるというメリットがあります。また、受講者の学習段階に応じて次の講座を自動表示させる

まとめ

eラーニングは、研修を受ける社員がそれぞれオンライン上で研修を受講できるため、研修担当者の業務負担を軽減できるというメリットがあります。また、研修担当者による研修内容の差も均質化できるのもメリットと言えるでしょう。

一方で、受講者が少ない場合においてeラーニングサービスの導入コストがデメリットになることも考えられます。人材教育の予算をふまえた上で自社に適したサービスを検討すると良いでしょう。