Yahoo!プロモーション広告が審査落ちする6つの理由

初めてYahoo!プロモーション広告へ出稿する場合は、「審査落ちなんてよっぽど悪い表記がない限り起きないのでは」と思うかもしれません。

しかし、一般的に悪いと思われていない表記でも、審査落ち対象になってしまう場合もあります。

Yahoo!プロモーション広告で審査落ちする広告文やホームページの事例を紹介しましょう。

1.使用不可の記号が使われている

使いがちな記号 不認証理由
【驚愕】 【】は使用不可の記号
！！！ ！の無意味な連続使用
！？ 記号の連続使用
。。 。の無意味な連続使用

Yahoo!プロモーション広告では、使用できる記号が定められています。
また、使用可能な記号であっても、ユーザーにとって意味のない使用方法は禁じられています。

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同一記号の使用は、広告タイトルと説明文合わせて2回までと決まっています。連続使用とはならなくても、広告タイトル、説明文に同じ記号が3回以上使われている場合は審査落ち対象となりますので注意しましょう。上記の例では「！」が３回使われているので、審査に通りません。

参考：
使用可能な記号種別

2.最上級表示が使われている

世界一〇〇、県内No.1、日本最小など、最大・最小を表す最上級表現を入れたい場合は、その根拠となるデータを表示する必要があります。広告タイトルや説明文は文字数が限られており、その根拠となるデータを表記すると文字数が制限されてしまいます。

余程の理由がない限り、別の言葉で魅力を表現しましょう。

また、最上級表現ではなくても、誇大広告と判断されれば審査に落ちることもあります。自社商材を精一杯アピールしたい気持ちはありますが、クリックした後にユーザーが「思っていたものと違う」と落胆しないような広告タイトルと説明文を考えましょう。

3.リンク先のホームページに「主体者表示」がない

Yahoo!プロモーション広告を出稿するリンク先のホームページには、「主体者表示」が必要です。ホームページに主体者表示がない場合、審査に通りません。

主体者表示とは、

  • 企業名、屋号(個人名でも可能)
  • 電話番号
  • 住所

をリンク先のホームページに記載することです。

Yahoo!プロモーション広告では、主体者表示を義務付けることでユーザーが広告について質問・疑問があった時に広告主に対する問い合わせができる体制を整えています。

ホームページに主体者表示がない場合は、記載しましょう。

また、ホームページに問い合わせメールアドレスを記載している場合、

ferret☆ferret.com
(☆を@に変更してください)

というような、ユーザーが誤解しやすい表現も禁止されています。上記の用に記載している場合は「 ferret@ferret.com」という正しいメールアドレスに修正してください。ホームページ内の表記を確認してみましょう。

参考：
広告の主体者の明示 ガイドライン Yahoo! JAPAN マーケティングソリューション ヘルプ

4.広告文とホームページに関連性がない

入札したキーワードと広告文、リンク先のホームページに関連性がない、もしくは薄い場合、審査に通らない可能性があります。

例えば食品通販のホームページの場合、

  • 「洋服 安い」のように無関係なキーワードを入札している
  • 広告文で紹介している商品が売っていない
  • 広告文で終了した割引キャンペーンの紹介をしている

のように、キーワード、広告文、ホームページが無関係であったり、事実と異なる記載がある場合は審査に通らない可能性が高いでしょう。

また、ホームページが未完成であったり、コンテンツ量が少ない場合も審査に通らない可能性があります。その場合は、ホームページの内容を充実させましょう。

5.効能効果の範囲を超えた表現が使われている

自社商材の効能効果を超えた表現が使われている場合も審査は通りません。事実と異なる広告文を掲載するのはもってのほかですが、化粧品や健康食品、ダイエット器具などを紹介する場合は特に注意が必要です。

例えば、「化粧水でシミを防ぐ」「殺菌効果のある〇〇」などは、効果効能の範囲を超えた表現として薬事法で禁じられています。

表現方法に迷った場合は、Yahoo!が定めているガイドラインを確認しましょう。

参考：
Yahoo!マーケティングソリューションヘルプ 医薬品、医薬部外品、医療機器
Yahoo!マーケティングソリューションヘルプ 薬用化粧品（医薬部外品）、化粧品

6.広告掲載できない商品である

Yahoo!プロモーション広告では、広告掲載できない商品もあります。
例えば、国内で承認されていない医薬品やタバコなどは広告掲載不可商品です。もちろん、偽造品、偽ブランド品といった法律に触れるような商品の広告掲載も禁止されています。

当然ですが、禁止されている商品の広告は審査に通りません。