ECのアプリ活用、はじめの一歩。ファンとつながり売上を伸ばすには

EC事業でアプリ施策に取り組みたいものの、何から始めればよいのか、何をKPIとすべきか、迷う担当者の方も多いのではないでしょうか。

ECにおけるアプリ施策のポイントや具体的な事例について、多くのEC企業のアプリ施策を支援する株式会社ヤプリCCO/エバンジェリスト金子洋平氏、カスタマーサクセス部マネージャー鏑木ひとみ氏に伺いました。

アプリを使った施策には、どのようなメリットがあるのでしょうか。

目次

1. ECのマーケティング施策におけるアプリの優位性
2. アプリ施策に向いているECの特徴
3. ECアプリのダウンロード数を増やすためのアプローチ
4. アプリ施策で重要なKPI
5. ユーザーのエンゲージメントを高めるためのベストプラクティス
6. ECアプリの具体的な施策例
7. ECアプリで自社ブランドの世界観や強みを打ち出すことが重要

ECのマーケティング施策におけるアプリの優位性

ferret：
ECのマーケティング施策を行うチャネルには、メールやSNSなど様々なものがあります。
その中で、アプリを使った施策にはどのような優位性があるでしょうか。

●ロイヤルユーザーへアプローチできる

金子：
ユーザーがアプリを使うためには、ダウンロードというハードルを超える必要があります。そのため、アプリをダウンロードしている人はロイヤルユーザーであるというフラグを立てることが可能です。つまり、SNSなどでつながっているユーザーと比べて、アプリではよりファン化している方へアプローチができるメリットがあります。

●情報を確認してもらえる可能性が高まる

鏑木：
プッシュ通知で端末に直接アプローチできる点もアプリのメリットです。メルマガやSNSの場合は、ユーザーがそれらを見に来た時しかアプローチできません。

金子：
プッシュ通知はLINEで友だち登録したユーザーにも送信できますが、通数に応じた課金が発生するため、多くのユーザーを抱えるブランドにはネックになります。そのため、SNSとアプリを並行して運用しているECでは、LINEのリッチメニューから公式アプリに誘導するケースが多いです。

アプリ施策に向いているECの特徴

ferret：
ある程度ユーザー数を抱えているブランドが、アプリ施策に向いているということでしょうか。

金子：
ユーザーの数はひとつの目安になります。リピーターが一定数確保できた段階で、アプリを使った施策に移ることがおすすめです。

また、ユーザー数だけでなく、扱う商品の購入頻度も考慮する必要があります。購入頻度が高い商品を扱っているECは、アプリ施策に向いています。例えば、健康食品やコンタクトレンズなどの商品は、少ない情報入力でリピート購入できるアプリが便利です。

一方、一生に1度しか購入しないような商品や、購入頻度が1～2年に1回程度の商品は、アプリを用意してもユーザーのメリットになりません。そのような商品を扱うECでは、アプリ以外のチャネルの方が効果的です。

ECアプリのダウンロード数を増やすためのアプローチ

ferret：
では、新しいアプリを作った場合、まずダウンロードしてもらうためにはどのような施策があるのでしょうか。

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