マーケターがWebメディアの「質」を判断する時に持つべき基準とは(東洋経済オンライン山田編集長、ハフポ日本版竹下編集長、エブリー吉田代表)

更新日: 2018年01月31日

Web広告・広告効果測定

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広告出稿先の選択肢として、インターネット広告はもはや無視できない存在です。
電通が発表した2016年版「日本の広告費」では、インターネット広告費は前年比約110％と唯一二桁成長を記録し、既にテレビ広告費に次ぐ規模となっています。

参考:
電通報 - 「2015年日本の広告費」解説―インターネット広告費がリードし4年連続でプラス成長を達成

インターネット広告の中でも、ある程度ユーザー属性が把握できるWebメディア媒体の広告は、属性が重なる企業にとっては魅力的です。

広告効果が期待できる大規模なWebメディアが続々と生まれる一方で、昨年はメディアに対する信頼性が問題視された1年でもありました。

昨今のメディア関連の報道を見て「ただPVが多いというだけでWebメディアを選ぶと、逆効果になってしまう可能性がある」そのように感じたマーケターは少なくないのではないでしょうか。

ではマーケターは、広告出稿先としてのWebメディアとどう向き合えばいいのでしょうか。

今回は、1月10日に開催された株式会社ユーザーローカル主催「Data Driven Marketing Conference」にて、東洋経済オンライン編集長山田氏、ザ・ハフィントンポスト日本版編集長竹下氏、株式会社エブリー代表取締役吉田氏を招いて行われた「マーケターが知っておくべきメディアエンゲージメントの深め方と活用の可能性」をテーマにしたトークセッションの様子をお届けします。
　　

登壇者紹介

山田俊浩氏 (株式会社東洋経済新報社 / 東洋経済オンライン編集長 ) 

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。東洋経済新報社に入り1995年から記者。『週刊東洋経済』の編集者、IT・ネットまわりの現場記者、名古屋支社記者等を経て2014年7月から東洋経済オンライン編集長。著書に『孫正義の将来』（東洋経済新報社）

竹下隆一郎氏 (ザ・ハフィントンポスト日本版編集長 )

 1979年生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒。2002年に朝日新聞社に入社。経済部などで記者を経験した後、2013年からR&Dや新規事業を展開する「メディアラボ」に所属。2014年～15年、米スタンフォード大の客員研究員。2016年4月末に朝日新聞社を退職し、5月よりハフィントンポスト日本版の編集長に就任。「議論やつぶやきでもなく、『会話が生まれる』メディア」を目指している。最近は、ネット時代にふさわしい「新しいリベラルのかたち」を考える記事やネット上の話題をもとに対話を促す報道、日常的な話題を真剣に話し合う記事が話題を呼んでいる。

吉田大成 (株式会社エブリー代表取締役)

2005年4月ヤフー株式会社に入社。2006年10月、グリー株式会社に入社後、事業責任者兼エンジニアとして、モバイル事業、ゲーム事業（「釣り★スタ」「探検ドリランド」等）、ゲームプラットフォーム事業の立ち上げに従事。2010年12月同社執行役員、2012年9月同社取締役執行役員常務に就任し、日本事業全体を統括。2015年9月、株式会社エブリーを創業。