マーケターも動画の効果を実感し、投資意向が高まる

13. 動画へのマーケティング予算配分を増やす意向高まる

アメリカ国内のマーケター300名を対象としたTrusted Media Brandの調査では、現時点でのデジタル動画への予算配分は平均25％ほどでしたが、代理店所属のマーケターの65％、企業のマーケティング担当者の42％が、動画への予算配分を今後増やす予定と回答しました。他方、予算が減ると回答したのはわずか1％で、動画への投資意向が確実に高まっていることがうかがえます。

また、同調査では、ライブ動画配信を半年以内に必ず実施する / 実施の可能性があると回答した人も8割ほどいました。
　　
参考：
THE FUTURE OF DIGITAL VIDEO

なお、調査規模は小さいですが、コムエクスポジアム・ジャパンが国内で行った調査でも、2017年度に新たに取り組みたい手法として「インターネット動画広告によるブランドリフト」が47.4％で一番に挙げられています。

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参考：
2017年、28.1％の企業が広告予算を増加予定。注力するのは「インターネット動画広告」や「オウンドメディア」。「マーケターアンケート2017」集計結果を発表
　　

14. もっと多く制作したいコンテンツの1位が「動画」

Bufferが1,200名以上のマーケターを対象に行った調査では、時間やリソース、予算などの制限がなければもっと制作したいコンテンツとして、83％の回答者が動画を1位に挙げています。

それだけ動画というコンテンツの可能性を評価し、もっと活用したいと考えているということでしょう。

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参考：
The Future of Social Media (And How to Prepare For It): The State of Social Media 2016 Report
　　

15. マーケターの76.5％が、ビジネスに対する動画マーケティングの影響を実感

2,000名を対象としたAnimotoの調査によると、これまで動画マーケティングを実施したことのあるマーケティング担当者および代理店等のプロのマーケターのうち76.5％が、売上が向上したなどビジネスへの直接的なインパクトを実感しているとのことです。また、回答者の60％以上が来年度（2017年度）に動画への投資を増やす計画であると答えています。

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参考：
The 2016 Social Video Forecast [Infographic]