今年流行の兆しを見せる最新のIT技術・Webサービスについて理解できる記事

更新日: 2018年01月31日

デバイス・ブラウザ

変化の激しいIT業界ですが、2015年も例外なく、大きな変化が起きそうです。
MCNやAR、IoTなど、数年前から少しずつ注目を集めていたものが今年遂に大流行すると見る動きが強くなっています。

今回は、今年流行すると予想されるIT技術やWebサービスをまとめました。

1. IoT（Internet of Things）＝モノのインターネット

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2015年最も注目されている技術がIoT（Internet of Things）です。日本語訳ではモノのインターネットと呼ばれ、パソコンやスマートフォンなど、インターネットに接続するためのデバイスだけでなく、家電や車、鉢植えまでもがインターネットに接続される状態を指します。

あらゆるものがインターネット接続されることで効率的な運用や管理ができるようになり多大な恩恵がもたらされますが、同時にあらゆるものがサイバー攻撃の危険に晒されるということでもあるので対策は十分に行う必要があります。

IoTの事例についてはこちら

2015年のトレンドと言われているIoT（モノのインターネット）の事例4選

2. MCN（マルチチャンネルネットワーク）

2015年注目のマルチチャンネルネットワーク（MCN）とは

2014年はHIKAKINを始めとするyoutuber（youtubeに動画を投稿するユーザー）が台頭した1年でした。
彼らのようなyoutuberら動画クリエイターをマネジメントし、動画コンテンツのプログラム制作やプロモーションも請け負うMCN（マルチチャネルネットワーク）は、アメリカでは既に普及していますが、2015年はいよいよ日本でも本格的にMCNを行う企業が活すると予想されています。

3. AR（Augmented Reality）＝拡張現実

いよいよ普及する？注目を集める「AR」とは

ARとは拡張現実を指し、現実世界をコンピュータ技術で拡張する技術（または環境）を指します。

参考動画

昨年から企業のキャンペーンで活用されているので、どこかしらで目にしたことのある方は多いのではないでしょうか。その近未来的なインパクトある技術から、印象に残るキャンペーンを打つために様々な企業が積極的に活用しています。
実はARは予想以上に安価な価格で制作することが可能なので、AR技術の認知度が上がれば利用する企業は増えていくでしょう。

参考

5万円前後で依頼できるAR制作会社5社まとめ

4.人工知能

既に日常に溶け込み始めてる？人工知能の急速な進歩がわかるニュース5選

GoogleやMicrosoft、米Yahoo!、Facebookなど世界的IT企業がこぞって人工知能研究を進めており、先日、ソフトバンクもIBMと提携し人工知能「Watson」を開発して日本国内へ展開すると発表しています。

参考

ソフトバンク、IBMと人工知能「Watson」を日本展開へ--ロボットへの応用も

また、人工知能研究を行うベンチャー企業の株式会社メタップスも、2月11日にシリコンバレーのベンチャーキャピタル数社から43億円もの資金調達を行っています。

参考

メタップスが43億円の資金調達??人工知能でウェラブルのデータ解析、金融領域にも注力

ウェアラブルデバイスに搭載され秘書的な役割を果たしたり、SNSではパーソナライズを促進させる機能を担うなどあらゆる方面での活躍が期待されますが、一方で人の仕事を奪われるのではないかと危惧する声もあがっています。

参考

人工知能は人類を滅ぼすか　ゲイツ氏も「危険」　過熱する論争 (1/3)
グーグルの人工知能「DeepMind」は驚異的、「現代の核開発」と心配する声も

5.ウェアラブルデバイス

発売済み・発売予定のウェアラブルデバイス22記事まとめ

ウェアラブルデバイスとは身につけられるデバイスを指し、IoTの1種と捉えることができます。2015年はウェアラブル元年になるのではないかと期待されています。
昨年、Appleウォッチが2015年9月に発売予定と発表され、それを契機に一気にウェアラブルデバイスへの関心が高まりました。
メガネ型や時計型、指輪型など、各社がこぞって開発し、昨年末から今年にかけて続々とリリースされています。
これまでのインターネット体験をガラリと変えるウェアラブルデバイスは、今年どこまで普及するのかみものです。

まとめ

IoTやAR、人工知能などは、少し前まではSF作品の中だけで展開されていた技術でしたが、いつの間にか身近な存在となりつつあります。
これらが普及すればするほど、Webマーケティングの概念も大きく変わるでしょう。
IT界隈のトレンドに乗り遅れないよう最新技術をしっかり抑えたうえで、自社サービスに利用できるものがあれば積極的に取り入れていきましょう。