Webブラウザとアプリ、どちらがユーザーに利用されていると思いますか？

インターネットの視聴行動分析を行うニールセンデジタル株式会社が2016年に発表した資料によると、スマートフォン利用者1人あたりの利用時間はアプリがブラウザの約5倍、1日あたりの利用回数は2.5倍ということがわかりました。実は、ブラウザよりもアプリの方が長時間かつ高い頻度で利用されています。

Webサービスを提供している企業の中には、アプリ化を行おうと検討している方もいるのではないでしょうか。そこで、事前に考えておきたいのがアプリでのマネタイズ手法の選択です。有料販売やアプリ内課金など、アプリならではのマネタイズ方法があります。

今回、アプリの代表的なマネタイズ手法の手法を紹介し、それぞれメリット・デメリットを解説します。アプリの提供を考えている担当者であればぜひ参考にしてみてください。

アプリでマネタイズするための4つの手法

スマートフォンアプリの代表的なマネタイズ手法は大きく4つに分類することができます。それが下記の5種類です。

1.アプリ内広告
2.有料販売
3.アプリ内課金
4.定額課金

次に、上記4つのマネタイズ手法は、それぞれどのような特徴があるのかを解説します。メリットとデメリットを元に、最適なマネタイズ方法を検討してみましょう。

アプリ内広告の特徴とは

アプリ内広告は、アプリ内に表示されるバナーや、ローディング画面で全面表示される広告、メニュー内に含まれるオファーウォール広告など様々な種類があります。

画像や動画を用いて様々な広告を表示させられるのが特徴です。アプリ内で広告を配信するには、Googleが提供する「Google AdMob」を利用するか、自社で広告枠を販売することもできます。

メリット

アプリ内広告によるマネタイズのメリットは、完全無料のアプリでもマネタイズできる点です。アプリのダウンロード時や利用時に課金する必要が無いため、ユーザーの利用ハードルを下げながらマネタイズすることができます。

また、表示回数で収益が発生する広告（CPM型）、クリック数で収益が発生する広告（CPC型）、インストール数で収益が発生する広告（CPI型）とバリエーションがあります。それぞれ、成果が発生する難易度に応じて収益率が異なりますが、アプリのユーザー数や利用時間をもとにマネタイズし易い広告が選べるというメリットもあります。

デメリット

アプリ内広告のデメリットは、ユーザーへの負担が大きいことです。

利用する度に全画面表示される広告や、操作性を損ねるバナー広告など、ユーザーがアプリを利用する上でのストレスになる可能性があります。それに伴い、ユーザーの離脱率が上がることも考えられるため、過度な広告は避けるべきでしょう。

有料販売の特徴とは

有料販売は、初回インストール時にユーザーに購入してもらうマネタイズ方法です。買い切り型のアプリが主流で、購入以降、ユーザーは無料でアプリを利用できます。

ユーティリティアプリや、辞書アプリなどで採用されることの多いマネタイズ手法です。

メリット

有料販売のメリットは、ダウンロード数に応じてまとまった収益が得られる点です。App StoreやGoogle Playなど配信プラットフォームから一部手数料が発生しますが、自社が設定した価格で販売できるため、適正な価格で販売できれば効率的に収益を挙げられるでしょう。

アプリ内の機能やサポートが充実していたり、OSアップデート後も継続的に利用できるなど、「有料で提供する価値がある」ことが前提となりますが、定期的にセールを開催することで、新規インストール数を増やす施策を実施することもできます。

デメリット

有料販売のデメリットは、継続的なマネタイズが難しい点です。買い切り型の有料アプリであれば、ダウンロード数の減少に比例して収益も減少します。

また、アプリのヘビーユーザー、ライトユーザー問わずダウンロード時点で収益は一律に決まるため、ユーザーの質に合わせたマネタイズが出来ないこともデメリットと言えるでしょう。