BIツール7選を徹底比較！価格相場や特徴などオンプレミス型、クラウド型に分けて紹介

昨今、ビジネスにおいて「データドリブンな意思決定ができる組織づくり」に注目が集まっています。データベースに関する知識を持たない人でも、社内に蓄積した膨大なデータを容易に取り扱うことができる「BIツール」にもまた、注目が集まっており、さまざまな製品が数多く登場しています。

そこで本記事では、BIツールで得られる効果や導入のポイント、価格相場を踏まえつつ7つの製品を比較して解説していきます。

目次

1.BIツールとは
2.BIツールの市場規模
3.BIツールを導入することで得られる効果
4.BIツールの価格相場
5.BIツールの代表的な機能
6.BIツール提供形態
7.BIツール7製品を比較
8.BIツールを導入する際のポイント
9.自社に最適なスケール感、コスト感を判断するためには？

瞬時に広告効果のボトルネックを可視化！広告BIプラットフォーム「ONE」とは？

BIツールとは

「BIツール」とは「Business Intelligence（ビジネス・インテリジェンス）ツール」の略で、ビジネスにおける膨大なデータを取り扱うためのITツールの総称です。その役割は、主に以下のようなものです。

・社内に蓄積された、さまざまなデータを一元管理
・ 複雑なデータ分析を自動で行い、ビジネスの意思決定をアシスト
・プレゼンテーションや各種レポートを自動生成

BIツールを導入することで、データベースに関する専門的な知識を持たない人でも、自分自身の手元で独自に分析を進めることが可能です。

BIツールの市場規模

IT分野を専門に市場調査を行うミック経済研究所のデータによると、BIツールの市場規模は2020年度で3,997億円でした。前年度比は114.2%で、BIツールの市場規模は拡大傾向となっています。
参考：ビジネス・アナリティクス市場展望 2020年度版 | デロイト トーマツ ミック経済研究所

感染症拡大の影響などで需要予測に対するニーズが高まっていることが、BIツール市場が拡大している要因の一つです。また、BIツールを活用する企業が増えてきた結果、競合に負けない施策を行うために導入を検討する企業も増えていると考えられます。

BIツールを導入することで得られる効果

BIツールを導入すると、ビジネスにおける様々な場面で効果を得ることが可能です。ここでは、BIツールによって得られる主な効果を紹介します。

スピーディーな意思決定が可能に

意思決定にかかる時間が短縮できることが、BIツールによって得られる効果です。

ビジネスにおいて精度の高い意思決定を行うためには、市場の状況や顧客の行動履歴など数多くのデータを分析する必要があります。しかし、扱うデータの量が増えると情報の収集や分析に手間と時間がかかります。

BIツールならデータの収集や分析、レポーティングを自動化し、意思決定に必要な情報を短時間で得ることが可能です。

データドリブンなマーケティング施策を実施できる

近年は顧客のニーズが多様化し、購買行動が複雑化してきました。このような状況では、経験や勘だけで最適なマーケティング施策を実施することは困難です。

BIツールを導入すると、データに基づいてマーケティング施策を実行できるようになります。媒体ごとの費用対効果を見ながら広告予算を配分したり、顧客の行動データをもとに適切なオファーを行ったりすることが可能です。

BIツールの価格相場

以下の表は、BIツール7製品について「価格」という切り口で比較を行ったものです。

図：BIツール7製品の価格比較

表の中で、「運用費（月換算）」と「提供形態」の列に着目してください。「オンプレミス型」か「クラウド型」か、製品の提供形態によって料金相場は大きく二分されることが伺えます。

それぞれの傾向を大きくまとめると、

● オンプレミス型
初期費用が必要な場合もある。月々の運用費は約3万円程度が相場。

● クラウド型
初期費用は不要の傾向。月々の運用費は数千円程度（1ユーザーあたり）が相場。

と言えるでしょう。

オンプレミス型

「オンプレミス型」は自社サーバーにインストールして利用することになり、既存システムや、各種データ基盤との連携も柔軟にできます。言わば、「製品を提供する企業からライセンスを買って、自社内にBIツールのシステムを新規に構築し、運用していく」ということになります。

また、導入フェーズや運用フェーズでの保守サポート、研修サービスが手厚い製品も見られ、その価値も費用に含まれていると捉えたほうが良いでしょう。

クラウド型

「クラウド型」は、クラウドサーバーに常時接続してグループウェアを使うことになるため、初期費用は必要ない場合が多く、アカウント作成さえすればすぐに使い始められます。

月額費用で見ると「数千円程度」と比較的安価に始めることが可能です。しかし留意すべきは、「月額数千円程度」というのは、あくまで「1ユーザーあたりの利用料金」であり、ログインして使用するメンバーが多ければ、人数によってどんどん課金される仕組みになっている点です。

また、ここで例として挙げている相場は、あくまで最安値プランを選んだ場合であり、「こんな機能も使いたい」「データ連携範囲を拡張したい」といった場合、オプション課金が追加で必要になってきます。

よって、「オンプレミス型とクラウド型のどちらを自社で選ぶべきか？」と迷ったら、

・BIツールを使うメンバーの人数は何人か？
・使いたい機能が漏れなく提供される料金プランはどれか？

という視点で、まずは自社が必要とする条件を整理してみましょう。すると、自社に最適な提供形態、製品、料金プランが自ずと絞られてくるはずです。

BIツールの代表的な機能

BIツールには、データの分析や収集を行うための機能が備わっています。代表的な機能は次の4つです。

レポーティング

BIツールで分析したデータは、管理画面上のダッシュボードで見るだけでなく、レポートに出力して確認することもできます。PDFやExcelなど、様々な形式でレポーティングすることが可能です。

レポートの形式をテンプレート化しておけば、レポート作成にかかる工数を削減し、業務効率を高められるでしょう。

OLAP分析

OLAPとは「Online Analytical Processing」の略語で、オンライン分析処理を表します。BIツールのOLAP分析機能を使うと、ドラッグアンドドロップなどの簡単な操作で、高度なデータ分析が可能です。

例えば、特定の条件を満たす顧客だけを抽出したり、複数の条件に基づく多次元分析を行ったりできます。

データマイニング

データマイニングとは、基となるデータを収集・加工した上で分析し、新たな知見を得るための手法です。BIツールには、重回帰分析やクロス分析などデータマイニングに必要な機能が備わっています。

データマイニング機能を利用すると、より高い反応が得られそうな広告キャンペーンを立案したり、LTVの高い顧客に共通する行動パターンを見つけたりすることが可能です。

プランニング

BIツールでは、立案した施策を実行した場合にどのような成果が得られるかを予測できるプランニング機能も備わっています。過去のデータを基にシミュレーションを行い、売上や利益を予測しながらプランを組み立てることが可能です。

BIツール提供形態

BIツールの提供形態には、オンプレミス型とクラウド型の2種類があります。提供形態による違いを理解した上で、導入する製品を検討しましょう。

ここでは、オンプレミス型とクラウド型の特徴をそれぞれ解説します。

オンプレミス型

「オンプレミス型」とは、自社内で構築したサーバーにソフトウェアをインストールして利用する形態のことです。「クラウド型」よりもセキュリティ面がより強固であることが大きなメリットです。

また、既に社内で利用している他のソフトウェアとサーバー上で連携しやすく、自由度が高く柔軟に運用ができることもポイントです。

ただしその一方で、システム構築までにある程度時間がかかる点や、社内サーバーの保守管理コストが掛かることも理解しておきましょう。

クラウド型

「クラウド型」とは、インターネット上のサーバーに接続してソフトウェアを利用する形態のことです。インターネットに接続できる環境さえあれば、どこからでも利用でき、アカウント登録後、すぐに利用を開始できることが大きなメリットです。

「オンプレミス型」とは異なり、自社内でサーバーを構築し保守管理するコストや手間が不要であるため、比較的安価に利用できる点もポイントです。

「クラウド型」の導入や利用に関して留意すべき点としては、外部ネットワークを介したアクセスが必要なため、セキュリティ面でのリスクがある程度伴う、ということです。

また、他のソフトウェアとの連携は、製品提供側が許すものだけに限られる、という点も挙げられます。特にBIツールの場合、他ソフトウェアのデータとどこまで連携して運用できるか、が大きな焦点となります。

クラウド型BIツールを選ぶ際には、自社で活用したいデータ形式に対応しているかどうか、導入前によく確認しましょう。

なお、現在のBIツール市場では、比較的安価かつ容易に利用できる「クラウド型」が主流になりつつあります。また、一つの製品で「オンプレミス型とクラウド型のいずれかを選べる」という提供形態も見られます。

BIツール7製品を比較

ここからは、先の表で比較した7製品についてさらに詳しく見ていきましょう。

・DataNature
・Tableau
・MOTION BOARD
・Qlik Sense
・Oracle Analytics Cloud
・Power BI
・Amazon Quick Sight

オンプレミス型

まずは、「オンプレミス型」の製品をご紹介します。

❶ DataNature

出典：簡単操作のBIツールDataNature

「DataNature」は、「NTTデータNJK」が提供する、オンプレミス型のみ利用できるBIツールです。BIツールとしての基本機能を網羅しており、

• 基幹システムのデータ連携
• データ集計・分析・活用
• 定型帳票のWebレポート/PDF/Excel出力

といったことを可能にしてくれて、特に中堅・中小企業で取り扱うデータの「見える化」をアシストします。

初期費用250万円、年間保守料37.5万円の両方がかかりますが、導入教育、技術支援、無料セミナーなど、サポート体制が手厚いことも魅力であり、BIツール導入がまったく初めての企業にもおすすめです。

三洋電機、クナイプジャパン、京急百貨店といった国内企業で導入実績があります。

▼DataNature
https://datanature.njk.co.jp/dnsmart/index.html

オンプレミス・クラウド型

ここで紹介する3製品は、「オンプレミス型」「クラウド型」両方を提供していて、導入に際していずれかを選べるものです。

❷ Tableau

出典：Tableau とは?

「Tableau」は、「Salesforce」の傘下にあるBIツールです。直感的な操作画面、ドラッグ&ドロップ操作により、データを視覚的に表現する技術は特許を取得しています。

企業向けの最安プランは、年間100,800円〜（1ユーザーあたりの料金）利用可能です。必要な時に必要な数の料金プランを追加購入することで、後から機能拡張もできます。つまり、「まずはスモールスタートから」と考えている企業にもおすすめできます。

世界中のNPO法人やグローバル企業で導入事例が見られ、日本国内でも、みずほ証券、NEC、JAL、マクロミル、兵庫県（自治体）といったさまざまな業界・団体で活用されています。

▼Tableau
https://www.tableau.com/ja-jp/why-tableau/what-is-tableau

❸ MOTION BOARD

出典：データを集約・可視化 BIダッシュボード MotionBoard｜ウイングアーク１ｓｔ

「MOTION BOARD」は「ウイングアーク１ｓｔ株式会社」が提供している製品です。さまざまなデータリソースと連携ができ、Excel・CSVはもちろんのこと、Salesforceやkintone、Sansanなどにも対応。

集約したデータをダッシュボードで可視化し、そのレポートはPowerPoint、Excel、PDFなどで出力できます。また、わざわざダッシュボードを見に行かなくても、メールやSlackに新着情報をプッシュ通知してくれるという便利な機能も。

さらには、ダッシュボードの情報をもとにbotが次のアクションを実行してくれて、業務の自動化を実現します。初期費用は10万円、月額運用費は最安で3万円〜利用可能です。

ZOZO、東急オアシス、パナソニック、みずほ銀行、無印良品、ベルフェイスなど国内のさまざまな業種・職種で活用されています。

▼MotionBoard
https://www.wingarc.com/product/motionboard/

❹ Qlik Sense

出典：Qlik Senseをお試しください – 無料トライアルの入手 | Qlik

「Qlik Sense」は、BIツールのリーディングカンパニーである「Qlik」が提供する製品です。複数のデータソースを容易に関連付けし、操作はドラッグ＆ドロップが中心です。

また、高度なAIを搭載し、インサイトを自動的に提示してくれるほか、自動データ更新のスケジュール設定もでき、業務の自動化をアシストしてくれます。

データを基にAIが自動で提示してくれるレポートに沿って、社内のメンバーの誰もが、客観的な意思決定を行うことができるようになります。データドリブンな組織の構築をこれから目指していこう、という企業におすすめです。

月額運用費は、最安30USD〜（1ユーザーあたり）利用可能です。

世界的に有名な企業であるペイパル、ボルボ、レノボ、エアバス、ノバルティスといった企業をはじめ、5万社以上での導入実績があります。

▼Qlik Sense
https://www.qlik.com/ja-jp/lp/ppc/qlik-sense-business/brand

クラウド型

ここからは、比較的安価に導入できる「クラウド型」3製品をご紹介します。

❺ Oracle Analytics Cloud

出典：Analytics Cloud | Oracle 日本

「Oracle Analytics Cloud」は、「オラクル」が提供するクラウドサービスです。機械学習が組み込まれているため、繰り返し使えば使うほど、自社に最適化されたインサイトを提案してくれます。

また、「クラウド型」はインターネット環境さえあればどこからでも接続できるため、リモートワーク中心の企業や、外出先からモバイルでレポートを確認することが多いチームにもおすすめです。

月額運用費は最安9,600円〜（1ユーザーあたり）利用可能です。

日本国内ではトヨタ、パソナ、カウネット、渋谷区観光協会、三鷹市といった企業や自治体などで活用されています。

▼Oracle Analytics Cloud
https://www.oracle.com/jp/business-analytics/analytics-platform/

❻ Power BI

出典：Power BI とは | Microsoft Power BI

「Power BI」はマイクロソフト社が提供するBIツールです。データ接続、モデル化、ビジュアル化をスピーディーに実行。自社のKPIやブランドに合わせてパーソナライズしたレポート画面を生成してくれます。

AIを搭載しており、話し言葉で質問を投げかけるだけで、ビジネスの意思決定に関する回答を素早く得られます。また、Excel、PowerPointをはじめとするMicrosoft Officeアプリケーションや、Microsoft Teamsとの間でインサイトを共有することができ、チーム内での情報共有がスムーズになります。

月額運用費用は、最安1,090円〜（1ユーザーあたり）利用可能です。

ネスレ、ヒューレット・パッカード、ノキア、アドビ、チューリッヒなど世界中のさまざまな企業で導入されています。

▼Power BI
https://powerbi.microsoft.com/ja-jp/what-is-power-bi/

❼ Amazon Quick Sight

出典：Amazon QuickSight（あらゆるデバイスからアクセス可能な高速BIサービス）| AWS

「Amazon QuickSight」は、アマゾン社が提供するクラウドサービスです。

平易な言葉で話しかけるだけ、といった簡単な操作で、データに基づいたダッシュボードを生成。機械学習を利用したインサイトも得ることができます。

生成されたダッシュボードは他のアプリケーション、ポータル、Webサイトなどに組み込むなど、*拡張性にも優れています。*クラウド型サービスなので、モバイル環境からもアクセスしやすい点もメリットです。

月額運用費用は、最安18USD〜（1ユーザーあたり）利用可能です。

パナソニック、ダイソー、ボルボ、NFL、MLBなど、日本、そして世界のさまざまな業界・業種で活用されています。

▼Amazon QuickSight
https://aws.amazon.com/jp/quicksight/

BIツールを導入する際のポイント

BIツールを導入すると様々なメリットが得られるものの、単に導入するだけでは効果的に運用できない可能性があります。BIツールを活用するためには、以下に紹介するポイントを押さえておくことが重要です。

BIツールの導入目的を明確にする

まずは、何のためにBIツールを導入するかを明確にしましょう。導入すること自体が目的になってしまうと、十分な成果を得ることができません。

導入目的は、可能な限り数値を使って表すことが重要です。例えば「BIツールの導入で追客の施策を立案し、LTVを10%以上伸ばす」、「データ分析にかかっている作業工数を半分以下に削減する」など、BIツールの導入目的を具体化しましょう。

誰が運用するのか決めておく

BIツールの運用担当者を決めておくことも、導入を成功させるためのポイントです。一般的には、BIツールを用いて施策の立案や実行などを行う経営部門やマーケティング部門のメンバーが、運用担当者に適しています。

誰が運用するのか決めずにBIツールを導入してしまうと、結局活用されずに放置されてしまう可能性があるため注意しましょう。

運用者の知識やスキルを把握

BIツールを運用するためには、マーケティングやデータ分析に関する知識がある程度必要です。また、BIツールと他のシステムを連携して使用する場合には、社内のシステムに関する知識も求められます。

運用責任者だけでなく、BIツールを利用するメンバー全員が必要な知識やスキルを身に付けられるように体制を整えましょう。

自社に最適なスケール感、コスト感を判断するためには？

この記事ではBIツールの「価格相場」を切り口に、具体的に7つの製品を挙げながらそれぞれの特徴を解説してきました。

製品を選ぶ際の重要なポイントとして、まずは*「オンプレミス型とクラウド型、どちらが自社に適しているか？」*という点で比較検討することが大切です。

「実際に運用するメンバー数を考えると、月々・年間の運用費はトータルでどれぐらいになるか？」「初期費用と運用費の双方を足し上げると、幾らぐらいになるか？」「導入時や運用開始後に、手厚いサポートや研修は必要か？」といった複数の角度から総合的に検討しなければ、自社に最適なトータルコストは判断できないためです。

「クラウド型」は初期費用が掛からず、月額運用費用も比較的安価な製品が多く見られます。しかし、「人数課金」という側面に注意が必要です。

最終的に社内の何名のメンバーがBIツールを使用することになるのか、そのスケール感を導入前に見積もっておくことが重要です。

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