ネットショップ運営者の中には、消費者の行動や市場環境の変化がはやいネットショップ業界でどんな施策に取り組めばいいのかわからないとお悩みの方がいらっしゃるでしょう。

なにも調査をしないままなんとなく施策に取り組んでしまうと、せっかく実施したのに結局効果が表れなかったということになりかねません。

事前に市場調査データを把握しておくことでこれまでは気づかなかった消費者の行動が見えることがあり、どんな施策に取り組むかを決めるときにも役立てられます。

今回は、ネットショップ運営者チェックしておくべき市場調査データをご紹介します。
どんな施策に取り組めばいいのか迷っている方は、市場調査の結果からなにかヒントが得られるかもしれません。

1. 電子商取引実態調査｜経済産業省

http://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/ie_outlook.html

経済産業省が平成10年から発表している電子商取引実態調査の調査結果です。
日本におけるBtoB、BtoC、CtoC向けのネットショップの市場規模の変化や、インターネット上での消費者の利用動向がまとめられています。
BtoB、BtoCどちらも年々市場規模が拡大しています。2016年の1年間におけるフリマアプリの市場規模は3,052億円で、2017年以降も拡大していくと予想されます。

2. Eコマースについてのグローバル調査から日本人の消費傾向を発表｜ニールセン

http://www.nielsen.com/jp/ja/press-room/2017/nielsen-pressrelease-20170420-global-connected-commerce-report-insight.html

日本人のネットショップでの消費傾向についての調査結果です。
ネットショップで購入されやすい傾向にあるのは書籍や旅行、衣料品です。また消費者は購入する商品の種類によって、ネットショップと実店舗を使い分けているようです。実店舗を持っておりこれからネットショップの開設を考えている方は、実店舗で使えるクーポンをネットショップで配信するといった、O2Oマーケティングの視点で施策を考えてみるといいかもしれません。

参考：
オンラインとオフラインを分けて考えるのはナンセンス！O2Oの基本を解説

3. オンラインショッピングにおける消費者行動の実態｜株式会社KPMG

https://assets.kpmg.com/content/dam/kpmg/jp/pdf/jp-online-consumers-20170515.pdf

世界51ヶ国で行われたオンラインショッピングにおける消費者行動についての調査結果です。
地域や性別別で分析しているので、日本だけではなく海外の消費者向けにもネットショップを運営していきたい方はチェックしておくと良いでしょう。

4. 「Eコマース」の利用は、女性はスマートフォン、男性はPCで長時間利用｜ニールセン

http://www.nielsen.com/jp/ja/press-room/2017/nielsen-pressrelease-20170425-Ecommerce.html

男女別のEコマースの利用状況についての調査結果です。
スマートフォンからの利用者数がPCからよりも増加しています。一方、男女別では女性の場合はスマートフォン、男性の場合はPCからの利用時間が多い傾向にあるようです。
あらかじめターゲットが明確に決定している場合は、ターゲットの志向や行動に合わせた施策が必要でしょう。

5. 2017年シニアのスマートフォン利用に関する調査｜MMD研究所

https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1654.html

60歳以上の男女の、スマートフォン利用に関する調査結果です。
シニアのスマートフォン保有率は、2015年が27.8%、2016年が38.5%、2017年が48.2%と年々増加しています。また、シニアがスマートフォンで使うサービスの上位3つは、メール85.1%、動画66.9%、ネットショッピングが55.0%となりました。

6. 「チャットボット」を活用した商品購入に、4割以上が肯定的｜マーケティングリサーチキャンプ

https://marketing-rc.com/report/report-chatbot-20170201.html

チャットボットに関する調査結果です。
45.0%がチャットボットによって商品を購入できるようになることを希望していることが判明しました。年代別に結果は異なります。20代の6割がチャットボットの導入を希望していますが、50代、60代の3割はチャットボットではなくこれまで通りのサービスを希望しているようです。ネットショップのターゲット層が20代の場合は、チャットボットの導入を検討してみるのもいいかもしれません。

7. 企業のソーシャルメディア活用に関する調査報告書｜経済産業省

http://www.meti.go.jp/policy/economy/consumer/consumer/pdf/sns_report.pdf

企業のソーシャルメディアの使用状況に関する調査結果です。
下記の8業界に属している企業の利用状況や事例を紹介しているので、自社と同じ業界の事例を参考してみると、ソーシャルメディアを活用するときのヒントが得られるかもしれません。

製造BtoC
製造BtoB
食品・日用品
流通
情報・通信
運輸・旅行
金融
サービス

8. 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書｜総務省

http://www.soumu.go.jp/main_content/000492877.pdf

消費者のインターネット利用に関する調査結果です。
ソーシャルメディアの利用が増加しているなかで、とくにインスタグラムの利用状況が大きく増加した結果となりました。インスタグラムを活用できれば、そこからネットショップへの流入が期待できるかもしれません。

参考：
【2017年最新版】インスタの存在感が浮き彫りに！総務省発表「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」ポイントを解説

9. 通信利用動向調査｜総務省

http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/170608_1.pdf

インターネットの利用状況に関する調査結果です。
年代別では20~29歳の利用状況が99.2%と最も多い結果となりました。シニア層の利用状況も半数を超えており、60~69歳で75.7%、70~79歳で53.6%という結果となりました。

参考：
60代のネット利用率は7割超！高齢者のインターネット利用状況がわかる最新データを解説

10. SNSの動向整理｜消費者庁

http://www.caa.go.jp/adjustments/pdf/adjustments_index_8_170111_0002.pdf

消費者のSNS利用状況に関する調査結果です。
SNSの利用状況は年々増加しており、2017年におけるSNS利用率は72.0%に昇る見通しです。SNS上の広告や口コミ、公式アカウントが商品を購入するきっかけになることもあるので、ネットショップと合わせてSNSの運用も検討してみましょう。

参考：
ユーザーの44.3%が企業アカウントの投稿から商品購入経験あり！消費者庁によるSNS利用状況調査のポイントを解説

まとめ

今回ご紹介した市場調査データに加えて、様々な機関や企業からも消費者調査のデータが発表されています。自社だけではなかなか大規模な調査をする余裕がないとお悩みの方は、一般に公開されているデータを調べてみると良いかもしれません。

また、自社で独自に調査を行いたい場合には、手軽にアンケートフォームを作成できたり、アンケートの結果を自動で集計できたりといったツールを使ってみるといいでしょう。市場調査をするときに使えるツールをまとめた記事を下記に記載しているので、気になる方はぜひチェックしてみてください。

参考：
無料から使える！簡単ですぐ使えるアンケート作成ツール14選