ネットショップ運営者の中には、消費者の行動や市場環境の変化がはやいネットショップ業界でどんな施策に取り組めばいいのかわからないとお悩みの方がいらっしゃるでしょう。

なにも調査をしないままなんとなく施策に取り組んでしまうと、せっかく実施したのに結局効果が表れなかったということになりかねません。

事前に市場調査データを把握しておくことでこれまでは気づかなかった消費者の行動が見えることがあり、どんな施策に取り組むかを決めるときにも役立てられます。

今回は、ネットショップ運営者チェックしておくべき市場調査データをご紹介します。
どんな施策に取り組めばいいのか迷っている方は、市場調査の結果からなにかヒントが得られるかもしれません。

1. 電子商取引実態調査｜経済産業省

http://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/ie_outlook.html

経済産業省が平成10年から発表している電子商取引実態調査の調査結果です。
日本におけるBtoB、BtoC、CtoC向けのネットショップの市場規模の変化や、インターネット上での消費者の利用動向がまとめられています。
BtoB、BtoCどちらも年々市場規模が拡大しています。2016年の1年間におけるフリマアプリの市場規模は3,052億円で、2017年以降も拡大していくと予想されます。

2. Eコマースについてのグローバル調査から日本人の消費傾向を発表｜ニールセン

http://www.nielsen.com/jp/ja/press-room/2017/nielsen-pressrelease-20170420-global-connected-commerce-report-insight.html

日本人のネットショップでの消費傾向についての調査結果です。
ネットショップで購入されやすい傾向にあるのは書籍や旅行、衣料品です。また消費者は購入する商品の種類によって、ネットショップと実店舗を使い分けているようです。実店舗を持っておりこれからネットショップの開設を考えている方は、実店舗で使えるクーポンをネットショップで配信するといった、O2Oマーケティングの視点で施策を考えてみるといいかもしれません。

参考：
オンラインとオフラインを分けて考えるのはナンセンス！O2Oの基本を解説

3. オンラインショッピングにおける消費者行動の実態｜株式会社KPMG

https://assets.kpmg.com/content/dam/kpmg/jp/pdf/jp-online-consumers-20170515.pdf

世界51ヶ国で行われたオンラインショッピングにおける消費者行動についての調査結果です。
地域や性別別で分析しているので、日本だけではなく海外の消費者向けにもネットショップを運営していきたい方はチェックしておくと良いでしょう。