皆さんは買い物をする際、商品をどのように購入しますか?

ふと目に止まった商品を衝動的に買うこともあれば、棚に並んだ他の商品と比べて気に入ったものを選ぶ場合もありますね。最近では、お店で購入する前にインターネットで商品の比較・検討を済ませてしまう方も増えているようです。

オンライン・オフライン(店舗)問わず、商品の購入にあたってインターネットが果たす役割は大きくなっています。
2017年9月に株式会社マージェリックが行った調査では、「ネットショッピングをする際にどのように商品を探すか」という質問に対し、「複数のショッピングサイトで比較検討しながら商品を探す」と回答した人が54.6%と半数以上を占めました。

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引用:
【実態調査】62.8%の人が、アカウント登録が面倒でネットショップでの購入をやめたことがある~ネットショッピングに関するアンケート調査~※このWebページは2023年6月現在公開されていないためURL削除しました

また、2014年10月にアドビシステムズ株式会社が実施した消費者の購買行動に関する調査でも、テレビや新聞、雑誌を見て気になった商品の最新情報を、88.3%の消費者がWebサイトで調べていることがわかりました。

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引用:
アドビ、消費者の購買行動におけるデジタルメディアの影響力に関する調査結果を発表

このように、商品に関する様々な情報を手に入れることができるインターネットにより、消費者の購買行動は変化し、商品やサービスが事前に比較・検討されやすい時代になったと言えます。

競合他社と比べられてしまうということは、商品自体の差別化はもちろんのこと、見せ方にも工夫を凝らさなければならなくなったということです。

他社がどの商品に力を入れているのか、Webであれば、どのチャネルに注力しているのか、どんなキーワードで集客をしているのかを把握し、自社の強みを活かした打ち手を考える必要があります。

そこで今回は競合分析の基本と、無料で使える7つのツールをご紹介します。他社と比較されても選ばれる存在になるために、改めて自社がおかれている環境を見つめ直してみてはいかがでしょうか。

競合がいないと思っていませんか?

ホームページ担当者の中には競合分析をしたことがない、という方もいらっしゃるでしょう。

理由としては業務が忙しくて取り組めていないなど、会社の事情があるかと思いますが、意外に多いのが「自社の商品はユニークだから」「すでに業界ではNo.1のシェアを占めているから」といった理由です。しかし、“競合がいない”というのは誤解です。

商品そのものが同じものでなかったとしても、自社の商品やサービスが提供する目的や価値にフォーカスすることによって、思いもよらぬ会社が競合になる可能性があります。

例えば、自分の経営するカフェの商圏に他のカフェが1つもなかったとしても、喉を潤すという観点では自動販売機やコンビニが競合になりますし、憩いの場を提供するという観点では、公園やデパートの休憩スペースが競合になります。

単に喉を潤す、憩いの場を提供する、といった側面にだけ目を向けてしまうと、顧客は商品の価格や自宅からの距離といった点で優位にある競合を選んでしまう恐れがあるため、他が提供できない価値を見つけなければなりません。お客様が何を求めているのかを考えた上で、有機野菜を使ったサンドイッチが食べられる、80年代のジャズの名曲を聴ける、など自社を選んでもらうための施策を打ちましょう。

競合の存在を意識しなければ、こうした新しい施策を行うことなく、気付いたら売上が低迷して経営が苦しくなっているという事態にもなりかねません。
競合がいないと安心するのではなく、自社を脅かす存在になる企業やサービスがないか、常にアンテナを張っておくべきでしょう。

競合他社の見つけ方

競合を見つけるための基本的な手順をご紹介します。以下の手順で、Webでの集客に力を入れている他社を洗い出してみてください。

ターゲットの明確化

競合とは、自社のターゲットを奪う存在と言い換えることもできます。そのため、まずは自分たちの集めたいお客様がどのような人物かを明らかにする必要があります。
年齢や性別、ライフスタイルやどのような悩みを抱えているか、といったところまで深掘りしてみましょう。典型的な顧客像である“ペルソナ”を作成するのがオススメです。

キーワードの整理

自社のターゲットがどのようなキーワードで検索するのかを考えます。悩みや求めている情報をイメージし、検索キーワードを書き出してみましょう。想像では限界があるので、Googleが提供するキーワードプランナーや、Yahoo!知恵袋を使って、キーワードを調べることも必要です。

Googleキーワードプランナーは、アドワーズ広告を出稿する際に利用するツールですが、キーワードの検索ボリュームや自社サイトと関連性の高いキーワードを知ることができるため、SEO対策をするべきキーワードを調べるのに重宝します。

また、Yahoo!知恵袋には何らかの悩みを相談したい人が集まっているので、ターゲットに近しいユーザーがどのような悩みを抱えているのか、どんな言葉を使っているのかを知ることができます。活用にあたっては、次の記事を参考にしてみてください。

参考:キーワードプランナーとは〜Google公式ツールを使って世の中の検索ニーズを知ろうGoogleキーワードプランナーアラマキジャケ

検索ボリュームの調査

キーワードの検索ボリュームを調べることで、そのキーワードで上位表示した時にアプローチできる対象の人数を推測することができます。検索ボリュームが大きいキーワードで検索結果の上位にいるWebサイトは競合の可能性があります。
先に紹介したキーワードプランナーや、アラマキジャケといったツールを利用すれば、おおよそのボリュームを確認することができます。

キーワードを検索

調査したキーワードをボリュームが多い順に検索してみましょう。すでに競合として認識している企業以外にも、注意するべき企業のサイトを見つけることができます。

無料で使える競合分析ツール6選

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競合となる企業が明らかになったところで、分析に入ります。ここでは取っ掛かりとなるよう、無料で利用できるツールを7つに厳選してご紹介します。目的に応じてツールを選択しましょう。

SEOチェキ!

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http://seocheki.net/
SEOチェキ!ではURLを入力するだけで、そのサイトのタイトルやディスクリプション、インデックス数、リンク数などを確認することができます。「検索順位チェック」機能により、そのサイトが特定のキーワードで何位に表示されているか、3つまで同時に確認することができます。競合他社のSEO対策状況を調べる際に有効です。

SEOアクセス解析ツール

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http://www.seotools.jp/001_seoanalyze/
他のツールと同様、インデックス数や被リンク数を確認できますが、そのサイトで最重要に設定されているキーワードや、キーワードの出現率などを見れる点が違います。競合がどのキーワードで検索上位を狙っているのかを知るのに役立つツールです。

Similarweb

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https://www.similarweb.com/ja
SimilarWebは、普通は見ることができない競合サイトのアクセス状況がわかるツールです。
訪問数や滞在時間、直帰率などの数字のほか、サイト訪問前後にユーザーが訪れていたサイト、競合サイトなど、分析にあたって参考になるデータを数多く提供してくれます。使い方に関しては、下記の記事をご覧ください。
SimilarWeb(シミラーウェブ)の使い方~競合ホームページのデータが丸はだか!

Dockpit

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https://www.valuesccg.com/dockpit/
Dockpitの特徴は、訪問ユーザーの性別、年齢、エリアなどもグラフィック情報で取得できる点にあります。それらの情報は、モニター登録に同意した国内の約250万人のネット上での行動データを元に算出されます。

最大5サイトの結果を一括表示でき、競合サイト調査以外にも検索キーワード分析や業界単位のサイト分析機能もあります。無料で利用できる体験版でもかなり細かく調査できます。

【取得できる情報】

  • 自社サイトと競合サイトのアクセス数・ユニークユーザー
  • 新規ユーザー率・セッション数・PV数・直帰率・平均滞在時間
  • 訪問者の属性(性別・年齢・居住地・職業・家庭状況・年収ほか)
  • 流入キーワードと流入経路分析
  • 流入元となったWebサイトのランキング
  • 人気コンテンツ
  • 自社サイトと競合サイトの併用率

Ghostery

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https://www.ghostery.com/
このサービスでは、競合他社がどのようなサービスを利用してWebマーケティングを行っているのかを知ることができます。サイトに埋め込まれているタグから、どんなアクセス解析ツールを使っているか、どんな広告を出稿しているのか、といったことが分かります。自社の集客施策を考える上で有効なツールと言えます。

インターネットアーカイブ

アーカイブ.png
https://archive.org/index.php
インターネットアーカイブは、インターネット上に公開されたWebページを保存しているサービスです。サイトの変遷をたどることができるので、サイトリニューアルの際にどのような変化を加えたのかを調べることも可能です。サーバー上から削除されたコンテンツも閲覧できます。

まとめ

ターゲットである消費者はもちろんのこと、競合他社の存在を無視してマーケティングに臨んだところで成果を出すことはできないでしょう。

まずは自社の競合となりうる企業を把握し、集客状況や行っている施策を確認することが大切です。

無料であっても高機能な分析ツールがあるので、目的にあったものを選び、競合分析に役立ててください。

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