皆さんは買い物をする際、商品をどのように購入しますか?

ふと目に止まった商品を衝動的に買うこともあれば、棚に並んだ他の商品と比べて気に入ったものを選ぶ場合もありますね。最近では、お店で購入する前にインターネットで商品の比較・検討を済ませてしまう方も増えているようです。

オンライン・オフライン(店舗)問わず、商品の購入にあたってインターネットが果たす役割は大きくなっています。
2017年9月に株式会社マージェリックが行った調査では、「ネットショッピングをする際にどのように商品を探すか」という質問に対し、「複数のショッピングサイトで比較検討しながら商品を探す」と回答した人が54.6%と半数以上を占めました。

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引用:
【実態調査】62.8%の人が、アカウント登録が面倒でネットショップでの購入をやめたことがある~ネットショッピングに関するアンケート調査~※このWebページは2023年6月現在公開されていないためURL削除しました

また、2014年10月にアドビシステムズ株式会社が実施した消費者の購買行動に関する調査でも、テレビや新聞、雑誌を見て気になった商品の最新情報を、88.3%の消費者がWebサイトで調べていることがわかりました。

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引用:
アドビ、消費者の購買行動におけるデジタルメディアの影響力に関する調査結果を発表

このように、商品に関する様々な情報を手に入れることができるインターネットにより、消費者の購買行動は変化し、商品やサービスが事前に比較・検討されやすい時代になったと言えます。

競合他社と比べられてしまうということは、商品自体の差別化はもちろんのこと、見せ方にも工夫を凝らさなければならなくなったということです。

他社がどの商品に力を入れているのか、Webであれば、どのチャネルに注力しているのか、どんなキーワードで集客をしているのかを把握し、自社の強みを活かした打ち手を考える必要があります。

そこで今回は競合分析の基本と、無料で使える7つのツールをご紹介します。他社と比較されても選ばれる存在になるために、改めて自社がおかれている環境を見つめ直してみてはいかがでしょうか。

競合がいないと思っていませんか?

ホームページ担当者の中には競合分析をしたことがない、という方もいらっしゃるでしょう。

理由としては業務が忙しくて取り組めていないなど、会社の事情があるかと思いますが、意外に多いのが「自社の商品はユニークだから」「すでに業界ではNo.1のシェアを占めているから」といった理由です。しかし、“競合がいない”というのは誤解です。

商品そのものが同じものでなかったとしても、自社の商品やサービスが提供する目的や価値にフォーカスすることによって、思いもよらぬ会社が競合になる可能性があります。

例えば、自分の経営するカフェの商圏に他のカフェが1つもなかったとしても、喉を潤すという観点では自動販売機やコンビニが競合になりますし、憩いの場を提供するという観点では、公園やデパートの休憩スペースが競合になります。

単に喉を潤す、憩いの場を提供する、といった側面にだけ目を向けてしまうと、顧客は商品の価格や自宅からの距離といった点で優位にある競合を選んでしまう恐れがあるため、他が提供できない価値を見つけなければなりません。お客様が何を求めているのかを考えた上で、有機野菜を使ったサンドイッチが食べられる、80年代のジャズの名曲を聴ける、など自社を選んでもらうための施策を打ちましょう。

競合の存在を意識しなければ、こうした新しい施策を行うことなく、気付いたら売上が低迷して経営が苦しくなっているという事態にもなりかねません。
競合がいないと安心するのではなく、自社を脅かす存在になる企業やサービスがないか、常にアンテナを張っておくべきでしょう。