動画マーケティングとは？取り組む上での基本や、成功事例も紹介

2020年12月17日（公開: 2020年11月10日）

昨今、「動画の時代」とも言われ、YouTubeをはじめとする動画プラットフォームでもSNS上でも、日頃から数多くの動画広告を目にするようになっています。このことはつまり、企業側が自社のマーケティング施策に動画を活用する場面が急増している、ということを意味します。

今回の記事ではマーケターに向けて、これから「動画マーケティング」に取り組む上での基本を解説し、その成功事例などもお伝えします。

動画マーケティング市場の最新動向

株式会社ジャストシステムでは、全国の17歳から69歳の男女1,100名を対象に「動画＆動画広告月次定点調査」を毎月1回実施しています。

2019年の年間総括によると、10代の6割以上が「毎日、動画コンテンツを視聴」という事実が明らかになっています。動画プラットフォームは「YouTube」が引き続き1強であり、回答者の3割以上が「1日平均60分以上、動画コンテンツを視聴」していることも明らかになりました。「動画広告を最も見かける場」に関しても「YouTube」が強力なプラットフォームになっています。

また、「Instagram」においても、過去2年で動画広告を見る人の割合が増えており、特に10代による接触が多くなっています。なお、「Twitter」での動画広告には20代～30代による接触が多いようです。

また、SNS動画広告のエンゲージメント率が上昇していることも明らかになりました。

つまり、今や動画広告とはスマホの普及、および動画プラットフォーム・SNSプラットフォームの拡大とともに一般消費者の生活の中に自然に溶け込んでおり、ユーザー側も自然に受け入れている様子が浮かび上がってきます。

参考：過去2年で、動画広告を見る人の割合が増えたのは「Instagram」｜Marketing Reserch Camp

動画マーケティングとは？

それでは、「動画マーケティング」とは具体的にはどのような取り組みを指すのでしょうか。

例えば次のような事例も、「動画マーケティング」に当てはまります。

自社サイトに、自社のサービス・製品を愛用者であるユーザーインタビュー動画を掲載
You Tubeにて、自社で仕入れを行っている農産物の生産者を紹介する動画を公開
人材採用のために、業界を紹介する動画を自社サイト上や採用説明会で公開

しかし、「ただ綺麗な動画を作って、公開して終わり」ではありません。

目的達成のための戦略立案
目的を達成するための動画クリエイティブの企画制作
動画を掲載するSNSの運用
動画広告設計
動画を公開するキャンペーンサイトの構築
効果検証

つまり、「動画」を軸にした上記のようなマーケティング施策すべてが「動画マーケティング」の取り組みに当てはまります。

「動画マーケティング」のポイントは、動画企画〜制作〜公開〜効果検証のプロセスにおいて「PDCA」の考え方を取り入れることだと言えるでしょう。

参考：マーケティングコンサルティング - LOCUS（ローカス）

＜目的別＞動画マーケティングの種類とメリット

①商品・サービス紹介動画

動画は、画像やテキストよりも短時間でたくさんの情報を伝えることが可能です。そのため、自社の商品・サービスの特長を最大限に表現することができます。機能や仕組みが複雑な商品、Webサービスなどの無形商材であっても、表現手法が豊富な動画を使えば、分かりやすく、かつ魅力的に伝えることができます。

また、Web動画だけでなく、屋外サイネージや店頭POPなど、動画を配信できるオフラインメディアも増えており、「商品・サービス紹介動画」の展開にはこれらオフラインメディアも含めて検討すると良いでしょう。

②ブランディング動画

ブランドの理念やビジョン、世界観などを消費者に訴求する「ブランディング活動」においても動画の活用が有効です。
機能面や価格面での訴求を行う「商品・サービス紹介動画」とは異なり、ブランドへの共感や信頼感など、消費者との心理的なつながりを醸成していきます。

③アプリ紹介動画

アプリの持つ世界観などを視覚的に伝え、特徴の説明や操作案内といった目的にも動画が効果的です。

④ゲームプロモーション

ゲームには多くのキャラクターが登場し、ストーリーや操作説明などターゲットに訴求する内容が豊富にあります。情報が豊富であることは、テキストや画像による説明だと冗長になってしまいますが、動画なら逆に制作上のアドバンテージとなり、ゲームの世界観をより魅力的にターゲットに伝えることができます。

⑤アニメーション動画

Webサービス、SaaSなど無形かつ複雑なサービスでは、自社サービスの魅力・特長をターゲットに伝える場面で苦労することもあります。見込み顧客と1対1で話せば伝えられるが、工数や時間には限りがある、不特定多数の人に向けて効果的に伝えたい。そんなときにはアニメーション動画が分かりやすく伝えることをアシストしてくれます。

⑥会社案内・施設案内

経営理念など大局的な説明はテキストや画像だけではなかなか正しく伝わりにくいもの。情報伝達力の高い動画なら、ステークホルダーに正しく伝えることができます。また、病院や工場、介護施設、研究所など外部からは見学しづらい場も、動画化することで外部にその様子を視覚・音声を交えて届けることが可能になり、信頼感・安心感の向上も期待できます。

⑦HowTo・マニュアル

商品の使い方などを分かりやすく伝えるHowTo動画やマニュアル動画は、BtoC、BtoBを問わず、顧客に対して提供する商品・サービスの価値を向上させてくれます。

⑧広報・株主・投資家向け動画

企業の広報活動においても動画の活用が増えています。実際の活動内容を実写映像で紹介するなど、動画のメリットが十分に活かせる分野です。近年は、プレスリリース配信サービスでも動画を添付できるものが増加。新商品リリースなどに動画をプラスすることで注目度も高まります。

IR（株主・投資家向け）領域でも動画であれば財務情報を分かりやすく正確に伝えることが可能です。経営方針や活動成果も動画を通して伝えることで、株主や投資家の理解・信頼が深まります。

⑨人材採用

近年、人材採用に動画を活用する企業が増えています。一般消費者に対して認知度の低いBtoB企業も、動画広告を活用して企業の魅力を発信することで、応募者数の増加を期待できます。反対に、ブランドイメージだけで毎年膨大な応募者数がある大企業は、求める社員像や、現場のリアルな一面も動画の中でしっかりと見せることで、ミスマッチを軽減することにもつながります。