Web広告の一手法として、「タイアップ広告」というものがあります。これは「記事広告」とも呼ばれ、PR展開を行いたい企業と、特定のメディアが相互に協力しあって制作する広告のことを指します。

この記事では「タイアップ広告」のメリット・デメリットや、消費者に向けてどんなメッセージを発信したい時におすすめか、といったポイントを解説します。

タイアップ広告とは?

タイアップ広告」を出すにあたって、まず企業がメディアに対して広告料金を支払います。そしてメディア側が、商品・サービスについてPRする記事を書き、媒体に掲載して一般消費者にメッセージを届けます。

「記事広告」とも言う

タイアップ広告」とは、企業とメディアが互いに提携して制作した広告のことを指し、「記事広告」と呼ばれることもあります。

何らかのニュースサイトなどを見ている時に、「PR」や「AD(Advertisement=広告)」などと明記された記事を見たことがある人も多いのではないでしょうか。こういった形式の記事を「タイアップ広告(記事広告)」と言います。

「ネイティブ広告」の一種でもある

タイアップ広告」は、「ネイティブ広告」の一種でもあります。「ネイティブ広告」とは、ニュースサイトなどを閲覧しているユーザーの邪魔にならないよう配慮され、コンテンツの一部として画面内にとけ込んで表示される広告の総称です。

GoogleやYahoo!の検索結果画面に表示される「リスティング広告」、さまざまなWebサイトの片隅に表示される「ディスプレイ広告」、FacebookやInstagram、Twitterのフィードにとけ込んで表示される「SNS広告」なども同じ「ネイティブ広告」に分類されます。

つまり、「広告・PR感がそれほど色濃くなく、ユーザーに対し、いちコンテンツとして自然な形で見せることができる広告」という立ち位置にあります。

タイアップ広告のメリット

それではここからは、「タイアップ広告」のメリットについて見ていきましょう。

対ユーザーの信頼度が高い

まずは、「対ユーザーの信頼度が高い」という点です。その理由は、特定の媒体による「記事(発言)」として受け取られるからです。

いち企業が自社発信で「広告」を出した場合、それを見るユーザーはキャッコピーや広告文、クリエイティブなどについて「自画自賛」「良いところだけPRしている」「良いように見せようとしている」といった心理に陥ってしまう場合も考えられます。

一方、「タイアップ広告」には、「情報発信したい企業側」と「記事を制作して掲載するメディア側」という双方の視点が反映されます。

昨今、ユーザーが何かしらモノを買うときやお店選びをするときに、販売側や店舗自身がPR発信する情報よりも、「レビュー」や「口コミ」を信頼する側面が色濃くなっていると言われています。

要は、「誰が言っているか」がユーザーの心を動かす重要な決め手となる、ということです。タイアップ広告」は「誰が言っているか?」という視点で見ると、「企業自身」ではなく、「(ユーザーが普段から信頼している)メディアが言っている」という形式になります。

その観点から、「対ユーザーの信頼度が高くなる」という側面を挙げることができるのです。

ターゲットとするペルソナをピンポイントで絞り込める

次に、ターゲットとするペルソナをピンポイントで絞り込める、という点が挙げられます。これは、「どんな人に記事を届けたいか、読んでほしいか」を細かく絞り込んで配信できるということです。

どのメディアにも、必ず細かなペルソナ設定があるものです。

<例>
アラフォーキャリア女性向けWebメディア

・35歳以上の女性
・正社員、あるいは管理職
・DINKs、または独身
・お金に余裕のある女性

例えばこういったメディアとタイアップをして、比較的単価の高い「ファッション」「美容」「健康」「インテリア」といった分野の広告を出すと、ターゲットとしているユーザーにリーチしやすい、といったメリットがあるのです。

ここまでの細かなターゲティング配信は、リスティング広告ディスプレイ広告では不可能なので、「タイアップ広告」の大きなアドバンテージだと言えるでしょう。

自社が意図するメッセージを正確に発信できる

先述したとおり「タイアップ広告」とは、情報発信したい企業と、特定の媒体側が双方に協力しあって制作するものです。記事内容の編集権は、双方にあります。

自社で新商品・新サービスのプレスリリースを出した場合、それをどこかのメディアに取り上げてもらえたとしても、自社が伝えたいメッセージを適切に発信できるとは限りません。

一方、記事広告は、まずは自社側から伝えたい要点を媒体側に伝え、次に媒体側が共有された情報をライティング・編集し、最後に自社でも掲載内容をチェックしてから公開する、というプロセスになります。

つまり、自社が発信したいことを細やかに盛り込み、かつ、正確な情報発信ができるのです。