Webサイト制作の基礎的な見積もり方法と注意すべき3つのポイント
- 2016年7月26日
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Webサイト制作の見積もり方法は、会社の利益にそのまま影響するため、非常に重要です。
どんぶり勘定のように見積もってしまったり、面倒だからとつい安く受注してしまったりすることはないでしょうか。
その状態を将来的に見れば、決して会社のためになっているとは言い難いでしょう。
一方で、Webサイト制作の見積もり方法は各社によって違いがあるなど、確率されたものがないのが現状です。
はたして今の見積もり方法が正しいのか、疑問を持っている方も多いかもしれません。
今回は、基礎的なWEBサイト制作の見積もり方法と気を付けておきたいポイントをまとめました。
今後の金額交渉の根拠提示の参考にしてみましょう。
Webサイト制作費用の見積り基準
1. ページ数
例）トップページ（デザイン+コーディング）￥70,000、下層ページ（デザイン+コーディング）¥15,000/ページ
トップページが高額なのは、Webサイト全体のデザインがそこに含まれているからです。デザインとコーディングを両方含めて算出しているケースが多く、あとは下層ページがどのくらいの枚数かによって、金額が変わるようなテーブルです。
クライアント側がすでにサイトマップ等で構造を明らかにされている場合は、これが一番簡単に見積ることが出来る方法です。ただ、どの程度デザインにこだわったものを要求されるのかで工数は大きく変動しますので、設計時に要注意です。類似サイトのご提示をお願いしておくと、後からレベル感の齟齬が発生するのを防ぐことができます。
2. 人日（にんにち、または時給）
ゴールが見えづらい状況の時には、この基準を出しておくと追加料金を算出しやすくて便利です。例えば、1人が丸1日稼働するようであれば「1人日」というように換算します。
ページ数算出・機能別算出をベースにしながらも、追加料金の算出基準としてあらかじめこれを出しておくと、後々の調整がつきやすく、便利です。比較的リソースに余裕がある場合は、これを採用しておくと良いでしょう。
3. 機能別（ヘッダー制作、進行管理費など）
デザイン費用、コーディング費用、ディレクション費用と、機能別で金額を算出するケースです。
例）企画構成費¥30,000、デザインTOP¥30,000、デザインテンプレート¥10,000/ページ
担当が機能別に分かれている中規模以上の組織では、人員のリソースとセットで検討できるため、このようにした方がリソース管理や実績管理がしやすいです。
ただ、デザインで歩留まりが起こるとコーディングが遅れたり、ディレションに不備があるとスケジュールの敷き直しが難しくなったり、機能別組織の課題がそのままのしかかってきます。各機能のリーダー間でうまくコミュニケーションが取れるように、マネジメントされていることが重要です。
見積もりの際に注意したいポイント
1. 前もって要件を文書化する
例えば、デザインといっても、WordPressのテーマを決めるといった簡易なものから、コンテンツ内のフローチャート等の細かい描画が必要なものまで、様々です。お客様がどこまでの情報を提供できるか、あらかじめ確認しておくことが重要です。
そして、それを文書化して、発注書等の契約書類に盛り込んでおければ理想でしょう。
2. 前もってスケジュールを文書化する
スケジュールを切っておくことは、後々の工数管理としても重要です。どのくらいの進捗で作業を進めているかを伝えておかないと、クライアントが進捗について分からず、決まった後にもかかわらず要望を出してしまうといった問題が起きてしまいます。
どのポイントでフィードバックをもらって、どのくらいのペースで作業を進めているかということを、あらかじめ先方と把握しあえるようにしておきましょう。
スケジュール管理には、こちらのツールが便利です。
Backlog
プロジェクト毎にメンバー・タスク（課題）をまとめられ、期日を「マイルストーン」機能で可視化できます。クライアントとのやり取りも、課題単位でこのプラットフォーム上で行うことができ、各タスクのステータスも非常に分かりやすいです。
3. 他社の類似案件の制作費用を参考にする
クライアントも、きっと他社の料金表を確認すると思います。自社の金額の市場でのポジショニングを明確にするためにも、競合チェックは重要です。
また、料金体系を競合と微妙に変えることも重要です。例えば、デザイン案の基本的な数や、○営業日であるというスピード等、価格交渉にあった際の交渉手段を用意しておくことが重要です。
まとめ
Webサイト制作において、料金を見積もることはディレクションの大きな要素なので、営業セクションの一部に任せていい話ではありません。
なぜなら、受注した案件が“料金と工数が吊り合わない”なんてことも起こりうる可能性もあるからです。
それが原因で組織全体が疲弊していては本末転倒でしょう。
ぜひ組織の在り方と照らし合わせて、モチベーション管理を踏まえながら検討してみましょう。
その上で、顧客との価格交渉に臨まれることをオススメします。
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