ネットリサーチとは？レポート事例や活用シーン、進め方を紹介

更新日: 2022年07月15日

データ分析・BI

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ネットリサーチとは、インターネット上で行う様々な調査のことです。調査開始から集計、レポートの作成まですべてWeb上で完結できるため、企業や組織が必要としている情報を低コストかつスピーディーに集めることができます。

この記事では、ネットリサーチの概要や進め方を解説するとともに、調査レポートの実例を紹介します。これからネットリサーチをマーケティングに活用したいと考えている担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

ネットリサーチとは？

ネットリサーチとは、回答者にインターネットを通じてアンケートにアクセスしてもらい、Web上で回答してもらう調査手法のことです。Webアンケートやオンラインサーベイとも呼ばれています。

ネットリサーチは定量調査^※1に用いられることが多く、次のような数値データを取得するのに役立ちます。

市場実態
商品やサービス認知度
購入商品や数量、リピート率
顧客満足度

では、ネットリサーチによって得られた数値データはどのようなシーンに活用できるのでしょうか。ネットリサーチの調査結果（調査レポート）の活用方法は以下の通りです。

商品、サービスの開発
新市場開拓戦略
ブランド認知度の向上
顧客満足度、従業員満足度の向上
プレスリリースの配信
ホワイトペーパーのダウンロード

企業や組織は数値データの確認に終わらず、調査レポートをどのように活用するのかを明確にしてからネットリサーチに着手することが大切です。

※1 定量調査とは、数値化できるデータを集計して分析する調査方法。

▼ネットリサーチのリアルな調査レポートを確認したい方はこちら

ログデータ×アンケートデータによるスマートフォンの通信事業者別ユーザー調査結果レポート

ログデータ×アンケートデータによるスマートフォンの通信事業者別ユーザー調査結果レポートについてご説明します。

ネットリサーチのメリット・デメリット

ここからは、ネットリサーチのメリット・デメリットについて詳しく解説していきます。

ネットリサーチのメリット

ネットリサーチ最大のメリットは、紙や対面で実施する調査に比べてコスト・納期を大幅に削減できる点です。調査企画から調査レポート作成まで3週間〜1ヵ月程度で、時間や場所にとらわれず全国規模のアンケートを実施できることも少なくありません。

また、すでに回答者の属性（性別・年齢・職業・年収など）を取得した状態で調査を開始できるため、事前に調査対象者を絞り込むことができます。

これらの他にも、

エラーの通知機能によってミスや矛盾、無回答を最小限に抑えられる
ファイルや画像、動画を使ったアンケートが実施できる
回答者の撮影した画像を収集できる
条件分岐によって回答者の負担を軽減できる（＝回答率アップ）
回答に要した時間を記録できる
自由回答欄を設定できる

などのメリットがあります。

ネットリサーチのデメリット

ネットリサーチのデメリットは、調査対象者が登録者（モニター）に限られる点です。

ネットリサーチには、Web上に広告などを出して調査サイトに誘導するオープン型と、事前に登録者を募り集団を形成するパネル型の2つがあります。日本ではパネル型が主流であり、登録者集団を保有する調査会社にネットリサーチを依頼するケースがほとんどです。

パネル型は無作為に抽出された集団ではないので、登録者の獲得方法によっては回答結果に偏りが生じてしまう可能性があります。

そのためネットリサーチを実施するときは、調査対象者の獲得方法を把握し、偏りを補正することや環境条件を一致させることが大切です。

ネットリサーチの進め方

ネットリサーチは、以下の4ステップで進めます。

調査企画を立てる
調査票作成
実査・集計
分析・レポート

それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。

1. 調査企画を立てる

調査企画はネットリサーチにおいて最も重要です。最初に仮説を立てて、どのような目的でリサーチを実施し、どのようなデータが欲しいのか明確にします。

また、得られた調査結果によってどのような目的が達成できるのか、その後のアクションについても考えることがポイントです。

（例）

仮説「商品Aの売上が未達なのは、パッケージのデザインが良くなかったからだ」
目的「商品Aのパッケージをリニューアルして売り上げ目標を達成する」
欲しいデータ「デザインのどの部分に問題があったのか」
調査結果「カラーとキャッチコピーを改善すれば売上がアップする」

調査に必要なサンプル数（アンケート回答者数）や調査対象者の選定も同時に行います。

2. 調査票作成

次に調査票（アンケート内容）を作成します。

調査票は回答率が上がるよう工夫することが大切です。回答者が「答えやすい」と感じるアンケートにするために、以下のポイントを意識してみましょう。

簡単な設問項目から並べる
設問数は必要最低限にする
選択回答形式の設問を増やす
専門用語は使わない
分岐を設定する

これらを意識することで、質の高い回答を得られるようになります。

3. 実査・集計

調査対象者にアンケートを実施して、回答データを集計します。基本となる集計方法は単純集計とクロス集計です。

単純集計では、設問ごとにどのくらいの人が回答したのか、選択肢ごとの割合はどうなっているのかなどを求めます。クロス集計では、単純集計の数値に性別、年齢、地域などの基本情報を掛け合わせて集計します。

（例）

商品Aを購入したことのある人の中で、週1回以上購入する人は20%。そのうち60%が30〜40代の男性である。
※使用頻度・年代・性別の掛け合わせ

集計を使いこなすことで、全体のデータを見るだけではわからない傾向（トレンド）を見ることができます。

4. 分析・レポート

集計後、調査結果を分析して調査レポートを作成します。調査レポート作成で重要なことは、調査前に立てた仮説と比較することです。

（例）

商品Aは「パッケージデザインの改善点」を得られる結果に設定していたが、実際は「価格」や「形状」に対する回答が多数を占めていた。

仮説が正しければすぐにアクションを起こせますし、仮説が間違っていれば戦略を見直す必要があります。

リサーチツールを活用した調査レポートの事例

自社で定量調査や定性調査^※2を実施するには、多くの時間と費用がかかりますが、リサーチツールを活用することで、簡単かつスピーディーにネットリサーチを実施できます。

ここでは、Web行動ログを中心とした分析ツール「Dockpit」の調査レポートを紹介します。

Dockpitは、クレディセゾンのネット会員でモニター登録に同意した国内30万人規模の消費者パネルを活用したマーケティングツールです。インターネット上の行動データからあらゆるサイトへのアクセス状況を分析できます。

※2 定性調査とは、はい・いいえで答えるのが難しい行動の根拠、理由、経緯など変容性のある情報を収集する調査方法。

調査レポートの概要

株式会社ヴァリューズは、Dockpitを使って20歳以上の男女7,920名に「携帯キャリア」に関するアンケート調査を実施しました。

総務省の令和3年版情報通信白書によると、国内のモバイル端末の保有率は9割を超えています。この調査レポートでは、携帯電話会社の実態とユーザーの乗り換え意向などを調査しています。

携帯キャリアに関するアンケート調査


調査目的	コロナ禍で携帯キャリアの回線見直しがどの程度行われたのか。
調査対象	「Dockpit（旧eMark+）」のPCパネルの20歳以上の男女。
調査地域	全国
調査デバイス	PC
調査期間	2020年11月5日（木）～11月17日（火）
回収サンプル数	SCR調査:7,920ssサンプル／本調査:7,687サンプル（携帯所持者）