＜媒体別＞動画マーケティングを展開する媒体の種類とメリット

①YouTube　

YouTubeは2019年時点で30代・40代が最も頻繁に使っているSNSだと言われています。なおかつ、商品購入の高い動機づけになるプラットフォームになっている、という調査結果も。

よって、商品紹介動画やアプリ紹介動画、ゲーム紹介動画などはYou Tubeに掲載するのが効果的だと言えそうです。なお、YouTubeに動画を掲載するというのは「YouTube広告を出稿する」場合と、「自社でYouTubeチャンネルを開設する」の2パターンが考えられます。

見てほしい潜在層に確実に情報を届けるという観点では、消費者の興味・関心・年代・居住地域などでターゲティング設定ができる「YouTube広告」がより有効でしょう。

②Instagram　

Instagramのタイムライン、およびストーリーズには、最長120秒までの動画広告を掲載することができます。

Instagramの場合、利用を通して商品の認知・購入に関して影響を受けやすい年代は10代〜20代であり、YouTubeよりも若年層となっています。動画マーケティングで若年層に訴求したい場合には、Instagramがより有効でしょう。

③Facebook

Facebookにも動画を掲載することができ、動画広告も出稿できます。動画広告はInstagram広告同様、タイムラインおよびストーリーズに掲載できます。最新動向ではユーザー離れがやや進んでおり、40代〜60代の利用者層が多くなっています。そのような年齢層にリーチしたい場合には有効だと言えそうです。

④Twitter　

Twitterにも動画を掲載することができ、広告としての出稿も可能です。
ユーザー層は20代〜40代中心です。日本ではTwitterというプラットフォームは堅実な人気を誇っており、LINEに次ぐ利用率の高さだと言われています。

⑤TikTok　

TikTokは短編動画共有プラットフォームで、日本ではまだ利用者数が少ないですが、10代を中心とした若年層を中心に利用者が拡大中です。最近ではキリンやサントリー、ワイモバイルなど国内有名企業による参入も広がっており、動画マーケティングの新たな展開の場の一つになっています。

⑥自社サイトへの動画掲載

前項までは各種SNSプラットフォームへの動画掲載について述べてきましたが、一方で自社が運営するコーポレートサイトやオウンドメディアに動画を掲載することも「動画マーケティング」の一つです。

特に自社サイトやオウンドメディアに来訪してくれる人というのは、社名を検索して、つまり「指名して」わざわざ来てくれる「顕在層」です。

その人たちに自社について、あるいは取り扱い商品・サービスについて動画でわかりやすく訴求することは、次のアクション（購買・採用応募など）への強力な後押しになります。

⑦メールマガジンへの掲載

自社のメールマガジンに動画を掲載することも「動画マーケティング」の一例です。
従来の画像やテキストに比べて、視覚的にも分かりやすい情報によってアテンション（興味関心の獲得）を促す強力なコンテンツとなります。

また動画メールはユーザーがメールを開封しないと閲覧できません。反対に言えば「意図的にコンテンツを閲覧するユーザー」の集客に役立ちます。一般的なメールマガジンに比べてCVRが500％アップした例があるなど、動画広告に力を入れている企業を中心に国内でも導入が増えています。

SNS広告などで動画を使うことの多い企業にとっては、保有している動画コンテンツをリユースして動画メールに活用することも可能。また、大手プラットフォームを介して配信する動画広告と比べても自社で保有するハウスリストを使って配信するため、配信コストを安価に抑えたアプローチができるメリットもあります。

⑧屋外広告

屋外や店頭、展示会、採用説明会会場などでサイネージに動画を表示させることも、動画掲載媒体の一つです。

オフラインの場にわざわざ来店している、足を運んでいる人というのもまた「顕在層」です。

その人たちに動画で分かりやすく自社商品・サービスの訴求をすることは、次のアクションへの強力な後押しになります。

参考：
ユーザーの高い利用率 「YouTube」の強み | Live Commerce ブログ

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