世界トップクラスのシェアを誇るネットショップ作成ツール「Shopify」の分析によると、オンラインショッピングの市場規模は年々拡大しており、2017年には全世界で2.3兆ドル（約260兆円）にも昇り、2021年には4.1兆ドル（約462兆円）にまで膨れ上がると予測されています。

アメリカ単体だけを見ても、全小売業の売り上げの10％がオンラインショッピングで、毎年15％ずつ成長しています。

また、スマートフォンでの買い物も当たり前のものになってきています。コンサルティング企業PwCの調査（現状ページがないためリンクを削除しました）では、オンラインで買い物をする39％がSNSの情報経由で購買活動をしていることが明らかになっています。

そこで今回は、2018年にオンラインショッピングを取り巻く5つの予測をご紹介します。果たして、オンラインショッピングはどのように進化するのでしょうか。
　　

2018年にオンラインショッピングを取り巻く5つの予測

1. ダイレクトソーシャルセリング

Eastside co.のファウンダーであるジェイソン・ストークス氏によると、*「2018年はソーシャルショッピングが業界に巨大な影響をもたらす」*と予測しています。とりわけ、インスタグラムとPinterestの2つのSNSが重要であると言及されています。

また、Glaze Digitalのマーケティングディレクターであるマーク・ケルソー氏は、インスタグラム経由での購買活動がより簡単に、さらに一般的になると予言しています。

「例えば、服の写真をクリックするとモーダルウィンドウが開いて、その場で購入できるようになるだろう。見ているStoryを閉じてアプリを移動する必要もなくなる。これがインスタグラムの未来だ」

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メルカリチャンネル

また、BtoCだけでなく、CtoC向けコマースも拡大の拍車がかかります。

国内ではメルカリチャンネルによってビデオライブを使ったダイレクトセリングが行われており、中国でもAlibabaが展開する闲鱼（シェンユィー）と呼ばれるフリマアプリが大人気です。

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闲鱼（シェンユィー）

フリマアプリがソーシャル要素を内包することで、そもそも買い物するためにSNSをチェックするのではなく、口コミを直接CtoCアプリで探すという新しい現象が生まれています。

SNSだけで完結するショッピング、SNS要素を内在したショッピングアプリは、今後ますます増えてくるでしょう。
　　

2. ARショッピング

ARやVRデバイスは、技術面とコスト面で大きく2分しています。ヘッドマウントディスプレイ（HMD）がますます進化する一方で、Googleカードボードに代表されるように、実質的に無料でARやVRを楽しむこともできます。

ARを利用したショッピングの代表例として、スウェーデンの家具ブランドIKEAがリリースしたIKEA Placeというアプリが見逃せません。IKEA Placeでは、自宅に様々なIKEAの商品を「擬似的に」置いてみることができます。

参考：Say hej to IKEA Place

また、Amazonも同様にAR Viewと呼ばれる新機能を米Amazonアプリに導入しました。このアプリを使えば、何千ものプロダクトがどんな見栄えなのかを、購入する前に確かめることができます。

Retail Perceptionsは、ARをショッピング体験に組み入れることで70％以上のカスタマーがエンゲージメントを上げたといいます。AppleがiOS11のリリースに合わせてARKitを発表したことで、この流れはさらに加速するでしょう。
　　

3. 機械学習でパーソナライズされたチャットボット

機械学習やディープラーニングは至る所で利用されており、2017年2月15日にはGoogleがTensorFlowの正式版をリリースしたことで、誰でもより広い範囲で機械学習を利用することができるようになりました。2017年も緩やかな形でこの技術がオンラインコマース分野でも取り入れられましたが、2018年はさらにこの流れが加速しそうです。

この中でも、チャットボットは特に有望です。日本ではまだそれほど浸透していませんが、欧米圏ではチャットボットは当たり前のように使われています。何か欲しいものがある時にWebサイトに遷移して検索をかけなくとも、チャットボットに検索キーワードを伝えるだけで商品のサーチから購入までできてしまいます。

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Facebook Payments

Facebookは、2017年11月初旬にメッセンジャー内で支払いを済ませられるPayments機能をリリースしました。また、LINEも2017年6月にLINE内で買い物が済ませられるLINEショッピングをリリースし、わずか110日で1,000万人を突破しました。

ユーザーが日常的に使うメッセンジャーアプリにシームレスでショッピング体験ができるようにチャットボットを製作することが、2018年の最優先事項になりそうです。
　　

4. どこでもボイスサーチ

2017年には日本国内でもGoogle HomeやAmazon Echoが発売されました。

スマートスピーカーは天気を聞いたりラジオを付けたりと、標準でも複数の機能が利用できますが、サードパーティーによって様々なアプリを開発・リリースすることができます。音声を使ってシームレスなショッピング体験をするのは企業も重要だと思っており、すでに*「すき家」や「スシロー」*などはAlexaから出前や弁当の注文ができます。

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Google Home Mini

Pixcでリーダーを務めるレイチェル・ジェイコブス氏によれば、ミレニアル世代の40％以上が、商品を購入する前にボイスサーチを使っていることが明らかになっています。また、Googleでの検索の20％も音声検索で、2017年には音声検索のトラフィックが一気に増えたといいます。

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Amazon Spot

2017年9月にアメリカAmazonで発表された置き時計型の画面付きスマートスピーカーAmazon Spotは、2018年中にも日本で上陸する可能性が高いですが、そうなればさらに多くの家庭にスマートスピーカーがやってくるでしょう。

スマートフォンでももちろん音声アシスタントは利用できますが、音声を聞き取ってもらうのに手を持って構えたり、ロックを解除したりしなければならないので、完全にハンズフリーになるわけではありません。スマートスピーカーは部屋のどこにいても声をキャッチしてくれます。2018年は、この利便性に気付くユーザーがもっと増えてくるでしょう。
　　

5. 広まる仮想通貨決済

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Stripe Bitcoin決済

2010年にスタートしたオンライン決済サービスを提供しているStripeや、誰でも簡単にオンラインショップを開設できるShopifyやEtsyのようなワールドワイドな決済プラットフォームは、全てビットコイン決済に対応しています。Microsoftでも、ゲーム配信プラットフォームでビットコイン決済が採用されています。

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メルペイ

国内でも、2017年11月末、メルカリがメルペイと呼ばれる金融子会社を設立し、2018年1月11日には年内にも仮想通過交換業の登録を金融庁に申請する方向で動いていることが明らかになりました。金融庁が認可した場合、メルカリ内での決済手段として、ビットコインをはじめとした各種仮想通貨が利用できる可能性が高まります。

日本国内の仮想通貨事業としては、GMOのGMOコインや、DMM.comのDMM Bitcoin、まだサービスはリリースされていませんがサイバーエージェントのサイバーエージェントビットコインなど、大手IT系各社が次々に業界に参加を表明しています。

まだ仮想通貨については懐疑的な意見もありますが、2018年中にはさらに多くのプラットフォームで国内でも仮想通貨決済が当たり前になるでしょう。